徐々に縮小する薄型TV市場、しかし大画面化は進行中
2019年3Q（7-9月）の薄型TVの販売台数を「100.0」とした指数を算出した。同四半期では消費増税前の駆け込み需要が発生していたため、若干高い水準となっている。翌4Q（10-12月）は、年末商戦により底堅い需要に支えられるはずであったが、駆け込み需要の反動減により台数指数は76.0にとどまった。また20年には東京五輪が開催される予定だったが、延期になったため、2Q（4-6月）の台数指数は88.9だった。ただし、長引く巣ごもり需要の後押しもあり、20年3-4Qは基点とほぼ同水準まで持ち直す。その後21年は一度も基点を上回ることなく推移、22年2Qの台数指数は69.3と直近3年間の中では最も低い水準になった。
20-21年のコロナ禍により、在宅期間が増えたことに加え、特別定額給付金の支給で、薄型TVの買い替え・買い増し需要が喚起されたが、その後の21年3Qから22年2Qに亘る一年間は、前年の同四半期を上回ることはなかった。先日JEITAが発表した出荷台数でも、21年7月以降は前年を下回っており、メーカー側も出荷台数を絞っている。また、材料費などの高騰により値上げを発表するメーカーも出てきており、需要増を見込むプラスの要因は少なく、薄型TV市場にとって、今後も厳しい状況は続く。
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