ヨコハマ「IoT タイヤ」とゼンリンの地図が連携 CASE社会に向けた「タイヤ空気圧遠隔監視システム」の実証実験を開始
実証実験では横浜ゴムが開発中のタイヤ内面貼り付け型タイヤセンサーと、アルプスアルパイン株式会社が開発した車載器を実証実験車両に取り付け、タイヤ内面貼り付け型タイヤセンサーの市場耐久性の確認、およびTPRSの検証・構築を行う。また、空気圧情報とGPS情報による位置情報をゼンリンが保有する地図情報と連携させることにより、新たな付加価値を提案するタイヤビジネスの実現を目指す。
ゼンリン、横浜ゴム、アルプスアルパインの3社は、「IoTタイヤ」を搭載した実験用車両を用いて公道から様々な路面情報を取得し、高精度地図や道路規制情報と連携することで、CASE社会における安全・安心なサービス実現に向けたビジネスを検討している。
横浜ゴムの「TPRS」はCASE、MaaSなど自動車業界の変革に対し、タイヤメンテナンスの省力化や精度の高いタイヤ管理、効率的なメンテナンス計画など車両管理者にとっての有効性を探るとともに、安定的な安全・安心運行や燃費向上など車両保有者にとってのメリットを検証し、ドライバーの安全性や経済性の向上に貢献するビジネスモデルの確立を目指している。
ゼンリンはTPRSへ地図データを提供することで、複数の車両の空気圧状態と走行履歴を車両管理者が一括確認できるサービスに貢献するとともに、安全・安心な車両管理に貢献する地図ソリューションの検討を進めていく。
サービスイメージ
【実証実験における各社役割】：
●実証実験における今後の展望
ゼンリンは実証実験を通じて、精度の高い車両管理や効率的なメンテナンス計画に必要な地図データを検討し、CASE、MaaS社会における安全・安心な車両管理に貢献する。
ソリューションビジネスを強化するタイヤ業界において、タイヤから得られた情報を車両管理者やドライバーへフィードバックするシステムやアプリケーション開発の重要性が高まっている。ゼンリンは日本全国の道路標識や道路標高情報など豊富な地図データを保有しており、IoTデバイスから収集したプローブ情報や、各企業が保有するビッグデータなど、多様な情報と連携することで、CASE社会の安全・安心な移動を支援するサービスの実現に貢献していく、としている。
（山田 航也）
