「自分から辞めて」50歳以上を待ち受ける企業のホンネとは
この状況で、50歳以降のビジネスパーソンはどのように働いていけばいいのだろうか。年々居心地が悪くなるのに耐えて定年まで働き続けることが苦にならないのなら問題ない。しかし、そうでない人は？
『会社を50代で辞めて勝つ! 「終わった人」にならないための45のルール』（集英社刊）は、この年代のビジネスパーソンに向けて、会社を辞め、独立してフリーランスとして生きていくという働き方を提示する。今回は著者の高田敦史さんに、この生き方が可能な人と会社に残った方がいい人の違いや、会社を辞める前にやるべきことなどをうかがった。
――『会社を50代で辞めて勝つ! 「終わった人」にならないための45のルール』は、会社員人生の曲がり角ともいえる50代以降の働き方、生き方について考えさせられる内容でした。まず、今50代前後の人を取り巻く環境についてお話をうかがえればと思います。
高田：今社会で起きていることとして、政府を中心に定年の年齢を徐々に引き上げようとしている動きがあげられます。定年は60歳から65歳になり、更には70歳まで働ける環境整備を進めようとしています。しかし、「高齢者の活用」を謳ったこのような動きの裏側には年金財政の危機を解消するという目的があるわけです。
一方で企業の方は、高齢者をいつまでも雇いたいかというとそんなことはなくて、コストがかかるし、できれば自分から辞めていただきたいというのが本音です。それで早期退職勧告制度を作ったりしているわけです。
――「会社側のホンネ」として、早く辞めてほしい人の年齢が、おおむね「50歳前後以降」という。
高田：そうですね。組織は基本的にピラミッド型ですから、上の方に行けなかった人は、若い人と同じ仕事をすることになるわけです。しかし、私自身大きな組織にいたのでわかるのですが、年齢のいった人に若い人と同じ仕事をさせるというのは、なかなかやりにくいんですよ。まして若い人であればそれをやって成長するかもしれないけど、50代ともなるとそれは難しい。そういうわけで、50代以上には辞めてほしいと思う会社が増えている。
会社が成長している時期であれば、組織が大きくなりますから、まだこの層の社員を許容するゆとりがあったのですが、最近はそのゆとりがなくなってきているんです。
――50代以上ともなると、給料もある程度もらっているでしょうからね。
高田：そうですね。大企業の管理職となると年収1000万以上はざらですし、部長となると2000万円を超える企業もありますが、特に役職定年になると年収に働きぶりが見合っていない人がたくさんいるんだと思います。
――高田さんはトヨタ自動車で部長まで昇進されましたが、役員手前というところで早期退職されています。これにはどのようないきさつがあったのでしょうか。
高田：結果的に言えば、役員にはなれないとわかってから辞めたのですが、元々いつまでも会社に残って偉くなろうとはそこまで思っていなかったんです。「役員になるかも」と言われていた時は「もしなったらどうしよう」という気持ちもありました。
一般的には55歳くらいが役員にあがるかあがらないか、という年齢なのですが、もし役員になってしまったら65歳くらいまでは会社にいないといけません。1年か2年だけ役員を経験して辞めるというのは、これまで面倒を見てもらった上司や推薦してくれた方に対して義理を欠くことになってしまう。
だから、私の場合は役員になれなかったから辞めたというよりは、辞める年齢を自分で決めていたという方が正確です。55歳までには辞めようと。
――そして高田さんはトヨタ自動車を退職し、独立します。辞める時点で先のことをどの程度考えていましたか？
高田：辞めようと思ったのは53歳の時で、当時は「転職ではなくて、独立してコンサルタントのようなことをしよう」くらいのことしか考えていませんでしたね。
そこから実際に辞めるまで1年半くらいあるのですが、最初の半年の間にこれまでお世話になった方々に相談して、もし自分が会社を辞めたらどんな仕事があるか、とか個人で仕事をもらえそうか、とか聞いて回りました。それでなんとか目途が立ったので、会社の方に辞めることを伝えた、という感じですね。
――目途が立ったというのは、どう判断したのでしょうか。
高田：ざっくり言えば、「食っていけそうだ」と思えたんです。トヨタでの当時の年収と同じくらいは稼げないにしても、食べていくのに困らないくらいは稼げる見通しは立ちました。子どもがもう社会人になっていましたから、そこまでお金がかかることもないだろうというのもありましたし。
――お子さんが学校に行っていたりすると、また判断は違いますよね。
高田：そうだと思います。あとは家のローンなども考えないといけませんよね。
（後編につづく）
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