なぜS&P500への投資でも老後資金を減らす可能性があるのか？50代60代が絶対に避けたい危険な運用方法を徹底解説！

投資アドバイザーの鳥海翔氏が、YouTubeチャンネル「鳥海翔の騙されない金融学」にて「なぜS&P500への投資でも老後資金を減らす可能性があるのか？50代60代が絶対に避けたい危険な運用方法を徹底解説！」と題した動画を公開した。新NISAの普及で投資を始める50代・60代が増加する中、鳥海氏は「絶対にやってはいけない投資行動5選」を挙げ、中でも安易に株式割合を減らすことの危険性について詳しく解説した。

動画の冒頭で鳥海氏は、1つ目のやってはいけない行動として「ハイリスクな商品に大金を入れる」ことを挙げる。相続などで得た1,000万円を急騰している個別株などに一括投資し、その後の暴落で大きく資産を失うケースが後を絶たないという。2つ目には「日常生活費まで投資する」ことを指摘。生活費の6ヶ月から24ヶ月分の現金を残しておかないと、家電の故障や車の買い替えなど急な出費が発生した際、株が元本割れしていても売却せざるを得なくなると警告した。

さらに3つ目として「老後が近いからと株式割合を減らす」行動に警鐘を鳴らす。生活費の20年分に相当する資産がすでにある場合を除き、多くの人は老後資金を増やす必要がある。過去のデータを用いたシミュレーションを提示し、株式と債券を半々にした場合、不景気時の損失軽減効果はわずかであるのに対し、好景気時に得られるはずの利益を大きく逃してしまうと説明。「増やすことより減らさない」という目的にシフトして良いのは、十分に資産がある人だけだと断言した。

このほか、大手の銀行や証券会社でも不祥事が相次いでいる実態から「金融機関を信用しすぎる」ことの危うさを説いた。また、「証券口座を見なくなる」ことも問題視し、投資の本来の目的は「お金を増やして使うこと」であるため、放置していては適切な売却のタイミングを逃してしまうと語った。

最後は、今回挙げた5つの行動を避けることが、着実に資産を増やすための鍵であると結論付けた。一般的に正しいとされる投資のセオリーや思い込みを見直し、自分の資産状況と目的に合った合理的な判断を下すことの重要性が学べる内容となっている。