デリバリー配達員のレクター氏が自身のYouTubeチャンネルで「加盟店がUber Eatsに苦言?"全廃宣言"について感じること」を公開した。動画では、ある加盟店がX(旧Twitter)でUber Eatsの全廃を宣言した話題を取り上げ、現役配達員の視点からその背景にある要因や、フードデリバリー業界が抱える構造的な問題を考察している。

レクター氏はまず、話題となった店舗の投稿内容をフリップで紹介。「売上よりも大事なものがありどうしてもその部分が以前から引っ掛かってましたが信用できなくなりました」「こんな会社にうちの商品を託すのは間違っていました」という強い言葉でUber Eatsへの不信感を露わにしている点に触れ、この件によって配達員へもヘイトが向いている現状を危惧した。

トラブルが起きた要因として、レクター氏は2つの可能性を挙げる。1つ目は「Uberのシステム上の問題」だ。現在のUber Eatsはインセンティブを重視する一方で基本単価が低く、条件が合わないと配達員がマッチングしにくい「インセンティブ重視+低単価」の状況にあるという。2つ目は「調理待ちでトラブル?」という点だ。配達員にとって報酬が発生しない調理待ちは死活問題であり、焦りや不満から店舗との間でトラブルが起きやすいと実情を語った。

さらに、レクター氏は「商品へのこだわりが強すぎるお店」はフードデリバリーに向かないと指摘する。配達員に「ダブル禁止」を強要したり、品質確保のために配達員が到着してからポテトを揚げ始めたりする店舗の実例を挙げ、「フードデリバリーをやる以上は、そのこだわりっていうのは多少捨ててもらわないと、配達員としてはきつい」と率直な意見を述べた。

最後にレクター氏は、2027年4月以降に一部食料品の消費税が1%に減税される見込みを示したフリップを提示し、今後さらにデリバリー需要が高まる可能性を示唆。今回の騒動の真相は不明としつつも、「限られた情報の中で配達員だけにヘイトが向くのはどうなのかな」と疑問を呈し、プラットフォームの仕組み改善や、店舗と配達員の相互理解の必要性を訴えかけて動画を締めくくった。

チャンネル情報

Uber Eats、出前館などフードデリバリー配達員を行う傍ら、YouTubeで配達員の情報発信をしています。