総合人材サービスのインテリジェンスの研究機関「HITO総合研究所」の「外国人新卒採用に対する企業意識調査」によると、従業員5000人以上の大企業では約8割が、外国人の新卒採用を実施・検討していることがわかった。

　外国人の新卒採用に対する意向を聞いたところ、「既に積極採用しており、今後も継続予定」（5.1％）、「採用実績があり、今後さらに強化予定」（12.5％）、「採用実績はないが、本年度か次年度採用予定」（3.1％）、「採用実績はないが検討中」（13.1％）となり、合計すると33.9％の企業が採用を実施・検討している。特に、従業員数「5000人以上」の大企業では、約8割（78.6％）の水準に達している。

　業種別にみると、「小売・外食・宿泊・レジャー」が71.3％で最多。「メーカー（電気・電子・機械・輸送機器）」（55.8％）、「建設・不動産」（52.8％）では5割を超えている。

　すでに採用実績がある企業にとどまらず、「採用実績はないが、本年度か次年度採用予定」と回答している企業が、「商社・運輸・物流」（27.6％）、「小売・外食・宿泊・レジャー」（21.4％）、「建設・不動産」（21.1％）、「メーカー（電気・電子・機械・輸送機器）」（18.6％）、「IT・通信・インターネット」（17.6％）、「メーカー（素材・食品・その他）」（15.2％）となっており、外国人の新卒採用が本格化しつつあるようだ。

　調査は、5月27日〜6月13日に実施し、351社から回答を得た。

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