孫正義はこれを想定していた…？ 「超巨大AIインフラ使用」をめぐる争い、「一番の勝者」は一体誰なのか
ソフトバンクが米オハイオ州に建設中の巨大データセンターが、ここに来て大きな注目を浴びている。（仮にプロジェクトが成功すれば）データセンターの総消費電力は10ギガ・ワット、建設工費をはじめ総事業費は実に5000億ドル（80兆円前後）という世界最大、いや人類史上でも空前となる超巨大プロジェクトだ。
より正確には、ソフトバンク傘下のSBエナジーがオハイオ州ピケトンに建設中の超巨大データセンターである。米国エネルギー省（DOD）が所有する兵器用ウラン濃縮工場の跡地（約3700エーカー＝15平方キロメートル）を、SBエナジーがリースして再開発している。
従来AIデータセンターのボトルネックとされてきた電力不足の問題を解決するため、データセンターの隣に9.2ギガ・ワットの巨大火力発電所（燃料は天然ガス）を併設する計画だ。これを中心に総供給電力は約10ギガ・ワットに達するが、これは普通の家庭に換算すると約750万世帯分の電力消費を賄（まかな）うことができるという。
【前編】→日本人は知らない、孫正義の「したたかな要求」…トランプと交わした、AIインフラ「80兆円の投資」のウラでいま起こっていること
グーグルやアンソロピックが割り込んできた
しかし、このままではトランプ大統領や世界に向けて「5000億ドル（80兆円）の巨大インフラを米国内に建設します！」と宣言した孫氏の面目丸潰れだ。
そこで孫氏は「OpenAI専用」という看板を一度下ろすことに決めた。そしてアメリカ政府（商務省・エネルギー省など）に働きかけて、旧ウラン濃縮工場跡地という政府所有の広大な土地を確保し、「ソフトバンク主導で、世界中のどこのテック企業でもリースできるオープンな超巨大データセンターを建設する」という計画に切り替えたと見られる。
これこそ今年3月にソフトバンクが発表した「オハイオ州ピケトンの総事業費5000億ドルのAIインフラ建設プロジェクト」なのだ。孫氏にしてみれば、それによって建設されるデータセンターがOpenAI専用であろうとなかろうと、「総額5000億ドルのアメリカ国内投資」という重要なポイントさえ押さえておけば、トランプ大統領への顔は立つからだ。
この方向転換によって、グーグルやマイクロソフト、アンソロピックなどが同プロジェクトに関心を示し、「自分たちもソフトバンクが建てるAIデータセンターを使いたい」と、テナント候補として名乗りをあげた。彼らにとって、これほど巨大なパワー（10ギガ・ワット）を持つAIデータセンターは、喉から手が出る程欲しい重要インフラだからだ。
焦ったOpenAIがエヌヴィディアに泣きついた
ところが、ここでさらなる「どんでん返し」が待ち受けていた。
グーグルやアンソロピックなどライバル企業に、ソフトバンクの超巨大AIインフラを奪われそうになったOpenAI（アルトマンCEO）が慌てて、あのAI半導体開発の王者エヌヴィディア（ジェンスン・フアンCEO）に「僕たちを助けてくれ」と泣きついた（らしい）のだ。
これを受けてフアンCEOは、OpenAIがこの超巨大AIインフラを押さえることができるような仕掛けを考え始めた。そして今年7月、「OpenAIがオハイオ州の巨大データセンターの巨額リース料（家賃）を万一払えなくなったら、自分達（エヌヴィディア）が2500億ドル（分の家賃）を身代わりで保証する」という前代未聞のバックストップ（融資保証）を検討し始めたと見られる（ただし両者の協議は今も進行中で、未だ確定したわけではない）。
仮に、このエヌヴィディアによる信用保証が今後確定すれば、データセンター開発主のソフトバンクやアメリカ政府（ラトニック商務長官と言うより実質的にはトランプ大統領）は、アンソロピックやグーグルを退けて「やはりOpenAIをテナントにしよう」と決める可能性が高い。何故なら、トランプ大統領はアルトマン氏ととても仲が良く、逆にアンソロピックのダリオ・アモデイCEOとは不仲であるからだ。
エヌヴィディアが巨額の融資保証を引き受ける理由
それにしても何故エヌヴィディア（フアンCEO）は、OpenAIに対して2500億ドル（40兆円）もの融資保証を（現時点では未確定とは言え）検討する気になったのだろうか？その理由は恐らく、AI半導体市場における自分達の（半ば）独占状態を今後も維持するためと考えられる。
仮にグーグルと（その主な投資先である）アンソロピックが、ソフトバンクの超巨大AIデータセンターのテナントになれば、彼らは間違いなく（エヌヴィディア製GPUではなく）グーグル製のAI半導体「TPU」を大量に持ち込んで使うだろう。エヌヴィディアとしては、こうした事態だけはどうしても避けたかったのだ。
逆にOpenAIがテナントになれば、ソフトバンクの超巨大データセンターで使われる大量のAI半導体はエヌヴィディア製のGPUとなる。なぜならOpenAIは創業以来、エヌヴィディアのGPUを使い続けており、今さら敢えて（自らのライバルである）グーグル製のTPUに切り替える理由は見当たらないからだ。
つまりAI半導体市場におけるエヌヴィディアの独占状態は今後とも維持できることになる。だからこそ同社（フアンCEO）はOpenAI（アルトマンCEO）に対して、2500億ドルもの融資保証を引き受けることに決めたのであろう（現時点ではあくまで検討中だが、多分いずれは決定しそうな気がする）。
結果的に、OpenAI専用の超巨大データセンターをソフトバンクが中心になって建設するという（当初の）スターゲイト計画が事実上復活する公算が高まってきた。しかも孫氏がアルトマン氏に当初要求したように「OpenAI側も（エヌヴィディアを借金の保証人にすることで）責任を持って資金を確保する」ことになる。つまり、ほぼ全部、孫氏の思い描いた通りになりそうなのだ。
もちろんスターゲイト計画の方向転換後に、グーグルやアンソロピック、さらにはOpenAIやエヌヴィディアがどう動くかを、孫氏が最初から全部読み切っていたかどうかは分からない。ある程度までは、単なる偶然の産物かもしれないのだ。が、意図的あるいは偶然のいずれにせよ、恐るべき事業勘であることは間違いない。
ジョーカーは借金漬けのオラクル
孫氏がもしも非情なビジネスマンに徹するなら、「ちゃんと資金を出すから自分達（だけ）に施設を使わせてくれ」と泣きついてきたOpenAI（アルトマン氏）を尻目に、グーグルとアンソロピックもテナントに加える手も残されている（その場合、彼らにも応分の資金提供を求めるだろう）。
昨年から今年にかけて、生成AIの開発競争でグーグル・アンソロピック陣営が勢いを増し、逆にOpenAIが若干劣勢になりつつある。そうした中、孫氏は従来の「OpenAI全賭け」体制からグーグルやアンソロピックも含めた全方位体制に移行したいはずだ。
このように一見完璧なプランの背後には、極めて重大なリスクも潜んでいる。それは当初のスターゲイト計画の一角をなすオラクルの行く末だ。OpenAIのみならず、昨今の生成AIブーム自体に全賭けしたオラクルは天文額的な借金をして、米国はおろかマレーシアやアラブ首長国連邦（UAE）など諸外国にまで巨大データセンターを建設してきた。
しかし過剰な借金への懸念から、オラクル株は今や最高値から約6割も下落して、その信用格付けはジャンク級（投資不適格）の一歩手前にまで引き下げられた。仮に同社が経営危機あるいは最悪で破綻した場合、それは今後、仲間内であるソフトバンクとOpenAIに連鎖的な悪影響を及ぼすのか、そこがよく分からない。また、そもそもソフトバンク自体がオラクル同様、巨額の借金を抱えている。
今後の展開が注目される。
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