ゼネコン技術者｢現場女子｣が4人に1人の就活実態
ランチの合間に撮影に応じてくれた、ものつくり大学の建設学科の学生たち。最近の学生は、学ぶ目的が明確で、しっかりとした意見を言う人が多いという（記者撮影）
「最近の当大学の特徴は女子学生が増えていることだ。10年ぐらい前は全体の5〜10％が女子学生だったが、今は15〜20％となっている」
ものづくりの理論と実技を融合したカリキュラムを徹底する、ものつくり大学（埼玉県行田市）。建設学科の学科長である田尻要教授はそのように語る。
建設業界へ就職する学生が増えている。人材派遣を手がけるヒューマンリソシアが文部科学省の「学校基本調査」を基にした分析によると、2023年に建設技術者として就職した新卒者（大学と大学院）は1万7325人。ここ10年で約1.4倍に膨らんでいる。
女子学生が就職者数の増加を底上げ
学生全体の中でも、建設業への就職者数を底上げしているのは女子学生だ。
同じく、ヒューマンリソシアによる分析データを見ると、建設技術者として就職する女性新卒者の数は2013年時点で2094人だった。それが2021年に4000人を突破し、2023年には4257人に上昇した。直近10年で2倍以上も増加していることになる。
就職者に占める女性の比率は2013年の16.5％から2023年は24.6％に高まっている。いまや建設技術者として就職する学生の4人に1人は、女性が占めるようになっているのだ。
建設技術者とは、建築士や設備設計技術者、施工監理技術者といった工事現場で活躍する職種に従事する人のことを指す。最近はそういった職種で活躍する女性は「現場女子」「けんせつ小町」などと呼ばれ、業界全体に活気をもたらす存在になっている。
ゼネコンなど建設業への就職人気は、大規模プロジェクトが数多く進行しているときに高まるとされる。1993年から2000年にかけては、東京湾アクアラインや六本木ヒルズなどの工事が進んだことで業界への注目が高まった。
その後、建設不況とともに人気は落ち込んだが、近年は都心部での大規模再開発プロジェクトやリニア新幹線工事などが進行していることが学生の志向に影響を与えていると考えられる。
建設業に再び注目が高まる中で、とくに現場女子を目指す女子学生が増えているのはなぜか。ものつくり大学の教授たちは、「建築デザイナー人気が背景にある」と指摘する。
「最近の学生は、住宅やビルをデザインするような建築デザイナーの仕事を希望する人が増えている。著名建築デザイナーの隈研吾氏のような存在に憧れる人が多い」と田尻教授は話す。
技能工芸学部長の大垣賀津雄教授も、「建築デザインの分野はもともと人気があったが、住宅のビフォー・アフターなどのテレビ番組が影響して、さらに注目が高まっている」と考える。
成績上位には女子学生がずらり
両教授によると、最近の学生はまじめで大学で学ぶ目的を明確化しており、意見もしっかりと言える。「とくに女子は優秀で、成績上位は女子学生がずらりと並ぶ」（田尻教授）。
就職の際、男子学生はスーパーゼネコンや準大手ゼネコンといった「会社の規模」を求める傾向にある。それに対して女子学生は「目的や業種」で選ぶ傾向が強いという。
そのため、建築デザイナー人気の高まりとともに、「デザイン分野へ挑戦したい」などと業種を絞って就職先を考える女子学生が増えているようだ。とはいえ、建築デザイナーのパイは限られている。
埼玉県行田市に校舎を構えるものつくり大学は、ものづくりの理論と実技を融合したカリキュラムを徹底する。現在、全生徒のうち15〜20％が女子学生だ（記者撮影）
「デザイナー志望で大学に入ってきても、出口（就職先）としてはゼネコンや公共工事（自治体などの土木分野）に行く人が多くなる。4年間の在学中にものづくりの本筋を学んでいくうちに、ほかの業種（建設施工管理者など）の魅力に気づくのだろう」。大垣教授はそう指摘する。
実際に、準大手ゼネコンの入社6年目の女性社員（東北圏の大学を卒業）は、次のように説明してくれた。
「ビフォー・アフターのテレビ番組を見て、『建築ってカッコいいな』と思った。大学を選ぶ際も、『建築は楽しそうだ』とフワっとした感覚で専攻を選んだ。デザイナーのカッコよさに惹かれたが、在学中に意識が変わり建設技術者を目指すようになった」
1929年創立で理工系大学として実績のある東京都市大学も、現場女子を目指す女子学生が多い。
建設系の学部としては理工学部、建築都市デザイン学部、情報工学部がある。このうち建築都市デザイン学部の建築学科は女子学生の比率が高い。建設系の学部全体では女子学生の比率は20％台なのに対し、建築学科については女子学生が33％を占めている。
「プロジェクトの施工管理においては、データを含めた分析が重要になる。そういうリテラシーを持っている人にとっては、非定型的状況を創意工夫して分析することは面白いだろう。こうしたマネジメント能力に男女の差異はない」と、野城智也学長は語る。
最近は工事現場がきれいになるなど労働環境面がよくなっていることもあり、「『現場管理をやりたい』という女子生徒も増えている」（野城学長）そうだ。
官民あげてのプロモーションも奏功
現場女子を目指す女子学生が増えている背景には、政府やゼネコン側の施策もある。
慢性的な人手不足に悩む大手ゼネコンなどの企業は、「女性活躍」や「グローバル展開」を強調することで、若い働き手の確保を急ぐ。最近は、子育て支援制度や女性技術者育成プログラムを充実して、女性技術者の働きやすい環境を整備していることを訴求するゼネコンもある。
官民をあげてのプロモーション戦略も効果を発現しているようだ。
2016年に国土交通省がタレントのおかずクラブを起用して、建設業の魅力を発信するキャンペーンを全国各地で展開した。2018年からは中堅ゼネコンの奥村組が、人気俳優の森川葵さんが登場するテレビCM「建設LOVE！奥村くみ」シリーズを放映。奥村組に触発され、西松建設や熊谷組といった準大手ゼネコンも次々とテレビCMを投入した。
「こういった官民が打ち出したプロモーション戦略がじわじわ効いてきて、女性の就職者が増えてきているのではないか」と、ヒューマンリソシアの人材紹介事業部・郄橋良久事業部長は分析する。
しかし、懸念はある。建設技術者としての就職者数が10年スパンで増えているとはいえ、男女ともに2023年は前年割れした。「航空やレジャー業界などが、コロナ禍を経て採用を再び活発化し始めた。建設業は、そういった業界との学生獲得競争に巻き込まれている可能性がある」（郄橋氏）。
建設業は従事者の高齢化が進行する一方で、若い就労者の流動性が高まっている。若者が他産業へ流失してしまわないように、働き方改革やデジタル化促進を業界全体で取り組んでいく必要がある。足元で現場女子が増えていることに胸をなで下ろして、立ち止まっている時間的余裕はない。
（梅咲 恵司 ： 東洋経済 記者）
