ロバート・ウォルターズ・ジャパンは4月10日、「外国籍候補者の採用割合」に関する調査結果を発表した。同社は2017年から本調査を行っている。

調査結果は以下の通り。まず「同社を通して職に就いた外国籍候補者の割合」を見たところ、コロナ禍で厳しい渡航制限があった2020年、2021年の採用率は横ばいだが、2022年以降は上昇している。



次に外国籍候補者の採用率を正規雇用と非正規雇用にフォーカスすると、外国籍候補者の割合が緩やかに上昇していることが分かった。

正社員登用の増加は、外国籍の候補者が一時的な人材不足の補い手としてではなく、長期的で不可欠な人材となりつつあることを示していると同社。



さらに、実際に外国籍候補者が転職をした業界・職種を見たところ、多くの外国籍人材がIT業界で活躍していることが明かされた。



同社は「企業が多様な人材の活用を推進し多様なスキルセットや考え方を受け入れられつつあることが示唆できます」とコメントする。