シェア50％もインドでトヨタと組むスズキの危機感

　インドでスズキとトヨタが電気自動車（ＥＶ）の現地生産の検討を始めた。人口１０億人を超える市場を持ち、今後も成長が見込まれる。環境対策の強化を背景にＥＶ普及への機運が高まる中、需要取り込みに向けた体制強化を急ぐ。

　「インドはボリュームがあまりにも大きいので、電動化が一気に進めば足をすくわれかねない」。スズキの鈴木俊宏社長は、インドの電動化の動きに警戒心をあらわにする。

　インドは充電インフラに加え、電力不足がＥＶ普及の重い足かせとなっている。しかしインド政府は、３０年までに自動車の国内販売をＥＶのみにする政策を掲げている。インドで５０％近いシェアを持つ“巨象”のスズキであってもＥＶ戦略の重要性が高まっている。

　そこで同社は１１月に、インドで２０年ごろのＥＶ投入に向けてトヨタと協力関係の構築検討で合意した。スズキがＥＶを生産し、トヨタにも供給する。トヨタはコネクテッドカー（つながる車）などの技術を支援する。

スズキがＥＶ開発を主導する理由
　注目すべきはＥＶ開発をスズキが主導する点だ。スズキは現地で自動車トップメーカーだが、「技術力に課題がある」と鈴木社長も認める。

　このため、ＥＶ開発はトヨタ主導で進むとの見方が強かった。ただスズキは、量産にはいたらなかったものの、軽自動車のエンジンでモーターを駆動して走行する「レンジエクステンダー」技術によるＥＶの開発実績がある。

　「カローラが高嶺の花」と言われるインドでは、ＥＶといえどもスズキの低コストなモノづくりのノウハウは欠かせない。両社がインド市場に投入するＥＶは、先進国で普及が進む高額なＥＶと一線を画す車となるかもしれない。

　インド人のニーズと好みを知り尽くしたスズキのＥＶの供給を受けることは、インドで苦労してきたトヨタにとっては市場の突破口になる可能性もある。

　両社はインドで今後、充電ステーションの整備や販売網のサービス技術者の教育、使用済み電池の適切な処理体制の構築など、ＥＶ普及に向けた活動を総合的に進める。

　技術的にはスズキ、東芝とともに２０年にグジャラート州でハイブリッド車（ＨＶ）用リチウムイオン電池の生産を始めるデンソーもカギを握る。