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IDC Japanは1月18日、2014年における国内クラウドインフラストラクチャソフトウェア市場規模実績と2019年までの市場規模予測を発表した。クラウドインフラストラクチャソフトウェアは、クラウド環境(パブリッククラウド、プライベートクラウド両方とも対象)を構築、管理するために必要なソフトウェアであり、主に仮想化ソフトウェアとシステム管理ソフトウェアで構成される市場と同社では定義している。

2014年の国内クラウドインフラストラクチャソフトウェア市場は前年比38.4%増の143億7,300万円となり、2015年は同36.5%増の196億1,500万円を見込んでいる。2015年ではプライベートクラウド向けの売り上げが67.4%を占めると想定。大手グループ企業やデータセンターサービス事業者において、すでに構築されている仮想化基盤をプライベートクラウド基盤に発展させていくケースが増加し、仮想マシンのプロビジョニングツールや運用プロセスを最適化するためのオーケストレーションツールの導入が拡大している。

また、国内クラウドインフラストラクチャソフトウェア市場の2014年〜2019年の年間平均成長率(CAGR:CompoundAnnual Growth Rate)を31.8%、2019年には2014年の約4倍の規模となる572億円に達すると予測している。引き続きプライベートクラウド向け市場は拡大していくという。

パブリッククラウド向けは、短期的にはIaaS(Infrastructure as a Service)上に構築されたシステムに対する監視や管理、中期的にはハイブリッドクラウドの実現のためにクラウドインフラストラクチャソフトウェアが実装されていくとみられる。さらに、プライベートとパブリックの両方において、OpenStackを採用したクラウド基盤の構築が2017年ころから本格化し、OpenStackディストリビューションや機能拡張を図るためのソフトウェアの売り上げも市場成長に寄与すると想定している。

同社のソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーである入谷光浩氏は「形態が多様化し、今後ますます複雑化していくクラウド環境に対して、いかにそれらを一元的に運用管理できるソリューションを提供できるかがクラウドビジネスにおいて重要となる。ベンダーはOpenStackのようなオープンソースソフトウェアを含めたクラウドインフラストラクチャソフトウェアを活用し、複数のクラウドを連携させるハイブリッドクラウドソリューションを積極的に展開していく必要がある」と述べている。