なぜ「体育会系出身者」は高給取りなのか
■「まずは学力が優先だ」は本当か
わが子にリーダーシップを身に付けさせたいが、それは社会に出てからでも遅くない、まずは学力が優先だ、と考えている人は多いかもしれません。
リーダーシップのような能力は、IQや学力で数値化できる「認知能力」と区別して、「非認知能力」と呼ばれます。ノーベル経済学賞を受賞したシカゴ大のジェームズ・ヘックマンらの研究では、非認知能力を高めるような投資は、なるべく子どもの学齢が小さいうちに行うことが効果的であることを指摘しています。
また、自制心や勤勉性などの非認知能力が学力などの認知能力を改善することは示されていますが、その逆――認知能力が非認知能力を改善するというエビデンスはありません。その意味では、就学前に取り組むなら、スポーツなどリーダーシップを含む非認知能力を鍛えられる分野がよいかもしれません。
労働経済学や教育経済学の分野で非認知能力に注目が集まるのは学校を卒業した後の生産性や賃金に影響するという実証研究が出てきているからです。これには2つの経路があり、1つは非認知能力が認知能力を高めることを通じて、賃金や生産性に影響を及ぼすという経路。もう1つは非認知能力が直接、賃金や生産性に影響を与えるという経路です。
これまでの研究を見る限り、リーダーシップは後者の経路を通じて、賃金や生産性に影響するものと考えられます。
■運動系クラブ経験者の賃金が高まる理由
このようなことが明らかになっているアメリカでは、大学入試において、必ずといっていいほど課外活動の経験を聞かれます。志願者がそれらの活動の中でどのようにリーダーシップを発揮してきたかを知りたいからです。トップスクールほど、高校生までの間にリーダーシップをとった経験があるかどうかを重視しているというのはよく知られた話です。
では、リーダーシップはどうすれば鍛えられるのか。実は、リーダーシップの研究は、1950年代までは「偉人説」などといわれる特性論的なアプローチが主だったといわれます。要するに歴史的な偉人と呼ばれる人は、際立ったリーダーシップというものを生得的に持っていると考えられていたのです。
ところが最近はリーダーシップとは、個人の生得的な能力ではなく、リーダーとして取るべき「行動」を身に付けられているかどうかに焦点が当たってきていて、すでにかなり発展的な研究が行われてきています。こうした流れを踏まえ、教育経済学では、就学期における経験が、リーダーシップを育成するのかという観点での研究が行われており、リクルートワークス研究所の戸田淳仁氏らの研究では、中学・高校時代に運動系クラブ、生徒会に所属したことのある人の賃金が高まる効果がみられたことが示されました。
日本では、リーダーシップというのは、企業の中で、相当上の職位についたり、幹部になったりしなければ必要とされないという考え方が支配的かもしれませんが、それは必ずしも、それから身に付けても遅くない、ということを意味しません。就学期にリーダーシップを鍛えるような機会を得られれば、就職した後の長い人生において大きな財産となるのではないでしょうか。
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教育経済学者
1998年、慶應義塾大学卒業。米コロンビア大学博士。日本銀行、世界銀行勤務を経て、2013年から慶應義塾大学総合政策学部准教授。著書に『「学力」の経済学』がある。
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（教育経済学者 中室 牧子 構成＝村上 敬）
