14年の全国スーパー売上高は前年比0.6%減 18年連続マイナス 日本チェーンストア協会

　日本チェーンストア協会が21日発表した2014年の全国スーパーの売上高は13兆207億円で、前年比0.6%減(既存店ベース)となった。前年比マイナスは18年連続である。消費税増税による駆け込み需要の反動減が長期化したことが大きな要因である。

　同協会の会員企業数は60社、店舗数は9372店 (いずれも2014年12月末現在)。同協会によると、ことし1〜2月は食料品をはじめ住宅関連品が好調に推移し、3月は駆け込み需要で多くの商品で前年を大きく上回った。しかし、その反動が予想以上に長期化した。9月以降も消費税増税や天候不順の影響もあり、食料品を除いて全体ではマイナスとなった。

　取扱い部門別に見ると、全体の63%を占める食料品は、畜産品が比較的好調だったものの、農産品が低迷し、食料品全体で前年比0.1%の微増にとどまった。構成比で20%を占める住宅関連品では、日用品雑貨品や医薬・化粧品、家具・インテリアがいずれも前年比横ばいだった。構成比で9%の衣料品は、紳士、婦人衣料ともに不振で、同5.4%減である。