＜富士フイルム＞本業崩壊、生き残りをかけた変革の12年【1】
2012年、名門企業の代表格である米国コダックが破産した。では、なぜ同社を追い続けた富士フイルムは、生き残れたのか。高い技術力を基にした商品戦略、徹底した自己変革の道筋が見えてきた。
■営業利益の3分の2、シェア7割が消滅
「ミネルバのふくろうは黄昏に飛び立つ」
哲学者ヘーゲルが『法の哲学』の序文に記した有名な言葉である。ローマ神話の女神ミネルバは、技術や戦の神であり、知性の擬人化と見なされた。ふくろうはこの女神の聖鳥で、成熟の時である黄昏とともに初めて飛び始めるといわれる。
富士フイルムホールディングス（以下、富士フイルム）の古森重隆会長兼最高経営責任者（CEO）は、この言葉と近年の自社の歩みを重ね合わせてこう語る。
「1つの文明、1つの時代が終わるときに、ミネルバはふくろうを飛ばした。それまでの時代がどういう世界であったのか、どうして終わってしまったのか、ふくろうの大きな目で見て総括させた。そして、その時代はこういう時代だったから、次の時代はこういうふうに備えようと考えた。つまり、ふくろうが飛び立った黄昏とは、うちの会社でいえば写真フィルムが終わった、銀塩のフィルムの技術が終わったことを意味しているんです」
古森が社長に就任した2000年当時、富士フイルムは写真フィルムを含む感光材料で市場シェアの7割を握り、営業利益の約3分の2を稼ぎ出していた。それが奔流のように迫るデジタル化の波に押し流され、以降、年率20〜30％のペースで需要が激減し、11年度の売上高に占める比率は1％以下に落ち込んでしまった。坂道を転げ落ちるような本業のドラスチックな崩壊に、古森はいつ頃、どのように気づいたのだろうか。
「1980年頃でしょうね。写真のいろいろな分野に、デジタル技術が入ってきました。当初は電子カメラといってフルデジタルではないけれど、フィルムに使われる銀塩の代わりに撮像素子を使ったカメラが出てきた。流れが大きく変わり始めた象徴的な年は80年で、デジタルの時代がくるだろうなというのは、うちもイーストマン・コダックも、みんなわかっていたわけですよ」
しかしながら、このデジタル化の激流を富士フイルムは乗り切り、コダックは沈没した。“師匠”に当たるコダックが、2012年経営破綻に追い込まれ、“弟子”の富士フイルムが業態転換で生き延びる――2つの会社の命運を分けたものは一体何だったのか。
■売上高1兆円の「総合ヘルスケア企業」
富士フイルムのCEOとして事業を俯瞰する古森は、東大在学中に所属したアメリカンフットボール部時代からの考え方をよく引き合いに出す。古森は、「そのときに学んだアメフトの精神と、富士で会得した企業経営の精神と基本は同じ」といい、両者に共通する「闘魂、力、スピード、戦略、チームワーク」の5つの柱を挙げている。
「肉弾相打つスポーツだから何より闘魂がなければ駄目。加えて、相手にぶつかったときにはね返す力が求められる。3番目にはスピード。力だけでのろい奴は駄目で、鋭く速くないといけない。ラグビーと比べて前にもボールを投げられる幅の広い戦略性、そして11人が円陣を組んだあと『次はこのプレーでいくぞ』というチームワークが大事なんです」
同じ東大のアメフト部で5年下の小宮山宏三菱総合研究所理事長（東大総長顧問）は、「一緒にプレーした時期はありませんが」と断りながらも、OBとして見る古森の実像を次のように語る。
「5つの柱の中でも、『闘魂』が最初にくるのはいかにも古森さんらしい。アメフトは格闘技で、論理的思考と直観が何よりも求められます。もちろん、力とスピードの伴わない闘魂は意味がありませんし、それらが揃った古森さんは、生まれつきのファイティング・スピリットの持ち主なのかもしれませんね」
古森は5つの柱の中でも、「闘魂」や「力」により力点を置く。とりわけ「力」には深い思い入れがあり、5歳で敗戦を迎えた旧満州・奉天での子供時代を振り返った。「戦争に負けるということがどんなことか、子供心にもわかりました。力がなければ駄目だ、国も力がなければ駄目だし、人間としても力がなければ駄目。力といってもむき出しの暴力やそういう力ではなく、本当の実力、それがないと何もできませんよ」
このような古森という人物が取り組んだ一連の組織改革を見ていきたい。
12年3月期の富士フイルムの売上高は2兆1953億円、営業利益は1129億円。では、先程の約3分の2の営業利益を稼ぎ出していた写真フィルムを含む感光材の不足分をどう補ったのか。それは写真フィルム市場の減少を予測し、フィルムの研究開発など現場で培った技術を基に横展開した“多角化の妙”にある。デジタルカメラなどの「デジタルイメージング」、医療診断機器や医薬品などの「ヘルスケア」、液晶フィルムなどの「高機能材料」、携帯電話のカメラモジュールなどの「光学デバイス」、子会社の富士ゼロックスが手掛ける「ドキュメント」「グラフィックシステム」など、今後の成長が見込まれる6つの事業領域へ大胆な転換を図ったことだ。その中でも、「ヘルスケア」「高機能材料」「ドキュメント」を成長戦略の中の“3本の柱”と位置付ける。
具体的に10年来の営業利益の減少分を補ったのは、01年に、合弁会社から株式を取得して75％に出資比率を上げ、売上高1兆円規模の「富士ゼロックス」を連結子会社化したこと。05年度から06年度にかけて写真事業に関わる部門の約5000人、09年度から10年度にかけて間接部門、研究開発部門等の約5000人と、2度の大規模なリストラを敢行したことも大きな要因だ。
「痛みを伴う改革」と同時に、“新領域”に、大胆に経営資源を投下してきたことも大きい。例えば、化粧品やサプリメントの「予防分野」、超音波診断装置や内視鏡などの「診断分野」、医薬品などの「治療分野」という医療の3領域を網羅した「総合ヘルスケア企業」への脱皮を目指している点だ。そして、18年度には、同分野の売上高を現在の約3倍の1兆円に引き上げる計画を掲げている。具体的に富士フイルムの改革の現場の事例を見ていきたい。
■画像診断、内視鏡、医薬品で攻める
北に富士、南に天城の山々をのぞむ丘の上に立つ、静岡県立静岡がんセンター。日本でもトップクラスの医療体制を誇るがんの専門病院だが、ここで富士フイルムが医師と共同開発した画像診断システムが内外から注目を集めている。
「ほら、このギザギザをご覧なさい。これが、肺がんかどうかを見分けるひとつの判断材料になるんです」
肺を輪切りにした白黒の画像を見ながら、遠藤正浩医師（画像診断科部長）が指し示す部分を凝視すると、星のような形をした灰色の模様が確認できる。がんの中でも肺がんは、がんかそうでないかを見分けるのが最も難しいといわれるが、9割超の確率で正しい判断ができるまで精度を高めたところに、この画像診断システムの斬新さがある。
富士フイルムと静岡がんセンターは、05年2月に共同研究契約を結び、約7年の歳月をかけて同システムを完成させた。肺を写したCT（コンピュータ断層撮影）検査の画像を読み込み、がんと疑われる部分を医師が指示すると、人工知能が形状や白黒の濃淡を分析する。
静岡がんセンターで過去に診断した約1000の症例から、特徴が一致する肺がん患者の画像を選び出し、それらと比較することで診断ミスを限りなく減らすことを目指している。「類似症例検索システム」と名づけられたこの画像診断システムは、12年10月に発売されるが、最初から開発に携わった放射線診断医の遠藤は、同システムの先進性をこう語る。
「胃がんや大腸がんはカメラなどによって直接見ることができますが、肺がんは影を見ることによって判断しなければならない難しさがあります。しかも、白黒の影の濃淡は2000の階調にも分かれていて、がんなのか、それとも炎症なのかを見分けるのが非常に難しい。その点、このシステムは過去の画像をデータベースで補強しています。似た症例を引っ張ってくることで、確信を持って判断を下すことができるようになりました」
この開発を支えた富士フイルムの玉井光一取締役常務執行役員・メディカルシステム事業部長は、医師への診断支援の観点からこんなメリットを強調した。
「医師は断層撮影の画像データを全部見なければなりませんが、本当に見たいのは悪いところだけなんです。そこで医師に読んでもらう情報を“絞って”あげて、的確な判断をしてもらうために開発したのが、この診断支援システムです。遠藤先生からは『優秀な画像診断技術者がそばにいてくれるようなもの』と褒めていただきましたが、これも富士フイルムがフィルム時代から一貫して、画質を追求してきたからできたと自負しています」
医療機器では富士フイルムが新たに開発し、12年9月から販売を開始した消化器内視鏡にも触れておこう。同分野では、オリンパスが有名だが、富士フイルムも高い技術を誇る。
光源にレーザーを使用し、がんなどの病変部をより見やすくした内視鏡システム「レザリオ」。胃、食道、大腸などの表層を、自然な色の画像でモニター上に再現するのが特徴だ。とくに病変した微細血管の変化や粘膜にある凹凸のコントラストを強調して映し出すことができ、がんなどの早期発見に役立つという。
従来のハロゲンランプやキセノンランプを光源にした消化器内視鏡は、微細な変化を捉えるのが難しかったが、その点をレーザーによって改善を図った。大手メーカーで内視鏡の光源にレーザーを使ったのは富士フイルムが初めてで、レーザー光の制御には富士フイルム独自の写真技術を応用している。前出の玉井は、「5月に開かれた日本消化器内視鏡学会で、表面の病変がよく見える、明るく診断しやすいと高い評価を受け、今後は浸潤部分までさらに深いところが見えるよう改良を続けたい」と意気込みを話した。
レントゲンフィルムから派生する診断技術を応用した先端医療機器を開発する「診断分野」だけでなく、今まで事業分野になかった「医薬品」を新事業の柱として期待している。過去10年間で総額6500億円を投じて約40社を買収したが、医療分野がその半分以上を占める。
08年に中堅医薬の富山化学工業を約1300億円で買収したのを皮切りに、米メルクからはバイオ医薬品の製造事業を買い取り、さらにインドの後発薬大手ドクター・レディーズ・ラボラトリーズ（DRL）と提携して、積極的に攻勢をかけた。11年11月には、協和発酵キリンとバイオ医薬品の後発薬の開発・製造で提携し、共同出資会社を設立することで合意している。
世界の医薬品市場では、化学合成薬からバイオ医薬品に主流が移りつつある。バイオ医薬品は化学合成でつくる従来の薬よりも副作用を抑制しやすく、富士フイルムにとっては写真フィルムで培った生産技術や品質管理技術を生かせる利点がある。
富士フイルムが独自に開発した放射性物質でがんを攻撃する「抗体医薬品」の研究も進む。これは、放射性同位体（ラジオアイソトープ）を利用した新型の医薬品で、がん細胞に結びつくと同時に異常な細胞を放射線で攻撃するので、免疫機能が衰えた患者にも効果が期待できる。
13年から米国の医療機関と協力して肺がん患者に投与し、臨床研究をスタートするが、石川隆利取締役執行役員・医薬品事業部長は、「抗体医薬品自身が新しい技術ですし、患部だけに放射性同位体を抗体で運ばせる画期的な技術です。抗体だけでも効果はあるのですが、一歩進めてがん細胞を一網打尽にやっつけてしまう、ピンポイント型の医薬品といっていいでしょう」と、新しい抗がん薬に強い期待をかける。
（文中敬称略）
※すべて雑誌掲載当時
（経済ジャーナリスト 岸 宣仁＝文 宇佐美雅浩＝撮影）
