「AIに仕事を奪われたら？」脳科学者が即答する真実。「消費することが仕事になる」驚きの未来
昨今、そんな不安を抱く人も多いのではないだろうか。AI社長やAI社員というキーワードにも表れるように、「社長だけが人間で、他の社員は全員AI」という会社は、もはや空想の話ではない。
生成AIはあらゆる専門領域に精通し、作業まで代行してくれる。小規模事業なら、すでにそれに近い形で回っている会社もあるかもしれない。
AIに仕事を奪われても人間の仕事がなくならない理由について、経済と脳科学の両面から黒川氏が解説する。
※本記事は、『AIのトリセツ』（黒川伊保子著、扶桑社刊）より一部抜粋・再構成してお届けします。
◆社員全員がAIという会社
先日、こんな質問を受けた。
「このままいけば、社長だけが人間で、他のすべての社員はAIという会社もありえますよね？」
たしかにその通り。しかも、もう未来の話じゃない。生成AIは、あらゆる専門領域の、あらゆる業務に精通しているし、作業も代行してくれる。生成AI利用を支援してくれる企業もやまほどある。
社長に全方位の意思決定力があるのなら、完全に可能である。小規模事業のアントレプレナーなら、既にそうしているのでは？
私がそう答えたら、質問者は「では、人間は、どうやって生きて行けばいいのでしょうか」と顔を曇らせた。
私は笑顔で答えた。
「遊んで暮らせばいいのでは？ そんな社会になったら、消費することが、人間の仕事になるから」
◆AIに仕事を奪われたら、消費することが仕事になる
社長一人で、何十億も稼ぎ出すのであれば、当然、税金を山ほど払ってもらうことになる。それを国が生活分担金として、国民に分配すればいい。
国は、AI導入によって超高率税を払う企業の製品には、それがわかるマークをつけることを許可する。となれば、生活分担金を当てにしている人は、その商品を買うでしょう、自分のお金が循環していることになるのだから。
商売は、消費してもらわなければ完結しない。人間を雇用しない会社は、超高率税を払うことで、消費者に認めてもらうしかない。それが新たな企業コンプライアンスの一つになるだろう。
そもそも、人間に働き口がない時代には、企業側が商品を買ってもらうお金を社会に還元しておかなければ、商品が売れることがないのである。
