円満退職のはずが、いつの間にか会社への復讐に近い形へと変わってしまうことがある。わざと損害を与えるつもりはなくても、結果として会社や同僚に迷惑をかけてしまう辞め方は、案外身近なところに隠れているものだ。自分には関係ないと思っていても、振り返れば思い当たる経験がある人は少なくないだろう。
 
脱・税理士の菅原氏は、こうした「リベンジ退職」と呼ばれる辞め方が近年増えている背景として、パワハラなどの職場環境や、正当に評価されていないという不満を挙げる。人は自分の努力を高く見積もりがちな一方で、他人の頑張りは見えにくいものだという。そのギャップが積み重なることで、自分だけが正しく扱われていないという感覚につながりやすいのだと菅原氏は語る。終身雇用が当たり前だった時代であれば、多少の不満があっても関係が長く続くうちに折り合いがついていったが、転職が珍しくない今は、その手前で見切りをつける人が増えているという指摘も興味深い。
 
さらに世間は思いのほか狭く、退職時の振る舞いは同業界や次の転職先にまで伝わりやすい。SNSで会社への不満を発信する行為も、本人は正当な告発のつもりでも、周囲からは発信者自身の評価を下げる材料として受け取られかねないという。顧客情報や社内資料を持ち出すような行為に発展すれば、会社側から損害賠償を検討されることもあるという。採用の場面で過去の経歴や日頃の発信内容まで調べられるケースがある点にも言及があり、軽い気持ちで行動することの怖さが浮かび上がる。
 
話は菅原氏自身の過去にも及ぶ。独立を決意した当時、無自覚のうちに似たような振る舞いをしていた経験があるという。本人としては自分の信念を貫いていたつもりが、後から振り返ると立場を利用した引き抜きに近い形になっていたという経緯は、リベンジ退職が必ずしも悪意だけから生まれるわけではないことを物語っている。
 
一方で、こうした事態を未然に防ぐために職場側がどう向き合うべきかという点についても、菅原氏なりの考えが示された。部下や後輩を持つ立場の人にとって、日頃の関わり方や伝え方を見つめ直すきっかけが浮かび上がる内容だ。

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