「テレビ局の強みはほぼなくなっている」新日本プロレス子会社化から読み解く生き残りへの切実な現実

元テレビ局員の下矢一良氏が自身のYouTubeチャンネルで「売上は約47億円！業績過去最高なのにテレビ局の子会社になったプロレス団体の実態とは【テレビ朝日 サイバーエージェント】」を公開した。新日本プロレスがテレビ朝日とサイバーエージェントの子会社となった背景と、テレビ業界の生き残り戦略について解説している。

動画ではまず、新日本プロレスが子会社化された経緯に言及。前親会社のブシロードが14年間で売上を11億円から48億円近くまでV字回復させた実績を紹介しつつ、さらなる発展のためにテレビ朝日とサイバーエージェントへ株を譲渡したと説明した。

続いて、テレビ朝日とサイバーエージェントが買収に動いた理由を考察。下矢氏は、AIや編集ソフトの進化により「テレビ局の強みはほぼなくなっている」と現状を分析。その上で、今後のテレビ局が生き残るための武器として、数万人規模が同時に感情を共有できるスポーツやライブイベントの重要性を強調した。

また、現在の新日本プロレスは売上に対して利益率が約4%と薄い課題を指摘。利益率の改善に向け、両社が持つネット配信のインフラやAIによる同時翻訳技術を駆使し、放送とネットを融合させたビジネス展開が鍵になると語った。

最後に下矢氏は、プロレスビジネスがエンタメとして世界的に高度化している現状に触れ、新体制が「アジア版のWWEを狙っていると思う」と予測。「すごいお金が動くビッグビジネスになるかもしれない」と今後の劇的な成長に期待を寄せ、動画を締めくくった。