｢織田信長と武田信玄｣明暗を分けた真逆の税政策
織田信長と武田信玄の対照的な税政策について解説します（写真：Josiah／PIXTA）
「大化の改新」「源平合戦」「明治維新」等々、歴史の大きなターニングポイントには、必ずと言っていいほど脱税問題が絡んでいる、と語るのは元国税調査官の大村大次郎氏。
大村氏は、「脱税」だけでなく領主たちによる税の奪い合い「奪税」が横行していた戦国時代の覇者・織田信長の力の源泉もやはり「税」だったと指摘します。
※本稿は、大村氏の著書『脱税の日本史』から、一部を抜粋・編集してお届けします。
税の奪い合い「奪税」になっていた戦国時代
戦国時代には、幕府や朝廷への納税はほとんど機能していませんでした。「では誰も税を払わなくていいか」というと、そういうことではなく、各地の有力者や豪族が勝手に税を徴収していたのです。
戦国時代は脱税だけではなく、「奪税」の状態になっていたのです。
室町時代後半から戦国時代にかけての年貢は、複雑な仕組みとなっていました。当時、日本の農地の大部分は荘園となっていましたが、本来、荘園というのは荘園領主が持ち主でした。荘園領主というのは、自分の領地から遠く離れて住んでいることが多く、実際の管理は荘官や地頭に任されていました。そのうち、荘官や地頭の力が強くなり、彼らが実質的な領主になっていったのです。
そうなると、どういうことが起きるでしょうか？
本来の荘園領と、荘官や地頭が「二重」に税を取るような事態になるのです。「二重」とまではいかずとも、税の仕組みが複雑になり、農民は余計な税負担を強いられることが多々あったのです。つまり、中間搾取が増えていったのです。
室町幕府は、各地に守護を置いていました。守護は本来、中央政府から任命された一役人にすぎませんでした。ところが、中央政府が弱体化すると力をつけていき、実質的にその地域を治めるようになっていったのです。
それが守護大名と言われる者です。さらに、その守護大名の力が弱くなって、その地位を奪う戦国大名が出現してきました。
これも農民にとって負担が増える要因になりました。農民は荘官に年貢を払うだけでなく、守護にも「段銭（たんせん）」という形で税を取られるようになりました。段銭というのは、農地一段（一反）あたりに課せられる租税のことです。もともとは戦争時などに臨時的に徴収されたのが始まりですが、戦国時代には半ば常態的に取られている地域もありました。
また、新興勢力である「加地子（かじし）名主」にも、事実上の年貢を納めなくてはならなくなっていました。「加地子名主」は、もともとは農民だった者が力をつけて地主的な存在になった者のことです。このように、戦国時代では社会のシステムが崩壊し、力の強い者がどんどん収奪するようになっていたのです。
戦国大名は、この社会システムを再構築する必要に迫られていました。今のままでは、農民は幾重にも税を払わなければならないため、民力を圧迫してしまいます。また、大名の年貢の取り分も非常に低いのです。「分散した年貢徴収システムを一括にまとめること」。それが戦国大名にとっての大命題だったのです。
信長の「中間搾取の禁止」と「大減税政策」
この戦国時代の税の矛盾を大胆に解消しようとしたのが、あの織田信長なのです。あまり語られることがありませんが、信長は大胆な農地改革を行い、領民に対して「大減税」を施しています。
寺社の迫害もそうですが、信長の施策には「税を逃れている者、税を勝手に取っている者を弾圧し、なるべく領民の税負担を軽くする」という指針が貫かれているのです。
信長は常に周囲の勢力と戦いながら、版図を急激に広げていきました。それは自国領が安定していなければできないことです。領民の支持を得られなければ、領民に抵抗されたり逃亡されたりして、スムーズな領土拡大ができません。逆に、領民が潤えば人口が増え、領内が発展すれば税収も増えます。それは当然、国力増強につながります。
信長が天下統一事業を急速に進められたのは、自国の統治が他の大名に比べてうまくいっていたからにほかならないのです。
信長は戦国時代の農地のシステムを簡略にして、中間搾取を極力減らし、農民の負担を大幅に軽減しました。信長は自領内に対して「農民には原則として年貢のほかには、重い税を課してはならない」という規則をつくりました。また、信長領の年貢もかなり安かったと見られています。
信長領全体における年貢率の明確な記録は残っていません。しかし、永禄11（1568）年、近江の六角氏領を新たに領有したときに、「収穫高の3分の1」を年貢とするように定めています。この地域だけ特別に税を安くするはずはないので、信長領全体もだいたいこの数値の前後だったと考えられます。
収穫高の3分の1というのは、当時としてはかなり少ないものでした。江戸時代の年貢は、五公五民や四公六民などと言われ、各目の収穫高の4割から5割が年貢として取られていました。また、戦国時代は戦時だったので、江戸時代よりも年貢は重かったとされています。だから、信長領の年貢率3割というのは、かなり安かったと考えられるのです。
信長と正反対だった信玄の税政策
戦国時代、信長にとって最大の敵と言えば、武田信玄でしょう。武田信玄は、もとは甲斐の守護大名でしたが、信濃、三河、上野を平らげ、最盛期には100万石近い版図を持っていた、戦国時代を代表する大名です。
信玄が晩年、信長に対決を挑んだ「西上作戦」では、信長をあと一歩まで追い詰めながら、死によってそれを果たせなかったとされ、「もし信玄が長命であったならば、信長に代わって天下を獲っていたのではないか」という説も根強くあります。
しかし、武田信玄と織田信長の関係を経済面で見てみれば、まったく違った印象になるはずです。というのも、経済力を比べてみれば、織田信長と武田信玄の間には、かなりの開きがあったと見られるのです。信長が、信玄を圧倒的に凌駕していたのです。
経済観点から見たとき、信玄は信長を決して追い詰めていたわけではなかったと言えます。むしろ、追い詰められていたのは信玄だったのです。
武田信玄は、信長と真逆な税政策を採っていました。それは信玄が愚かだからなのではなく、信玄の抱える大きな経済的なハンディがそうさせたものでもありました。
信玄の武田家は、そもそも甲斐の守護家であり、甲斐源氏の統領という地位にありました。守護大名の家臣から成り上がった信長の織田家や、守護代にすぎなかった上杉謙信とは、スタートラインにおいてかなり有利な立場だったのです。それにもかかわらず、武田信玄は上杉謙信との対決には手こずり、信長には大きく出遅れてしまいました。
その最大の要因は、経済だと思われます。信玄の出発点である甲斐武田領には、経済的に大きな不安要素が2つありました。1つは「農地」としての貧弱さです。甲斐は水害も多く、豊穣とは言い難かったのでした。
もう1つの不安要素は、武田領が「陸の孤島」だったということです。信玄の当初の領地は山間部であり、海に面していないので、交易や商業はあまり栄えていませんでした。そして、他国から生活に必要な物資を輸入するとき、船舶などで直接、搬入できず、必ず陸路を通らなければなりません。だから、周辺の大名と敵対すれば、物資の流通がストップしてしまうのです。
信玄はこの2つのハンディを抱えていたため、なかなか経済成長できなかったのです。
「土木事業」と「増税」に活路を見出した信玄
信玄には、貧弱な甲斐で戦費を賄わなければならない、というハンディがあったのです。彼はそのハンディをどうやって克服したのかというと、1つは有名な土木事業です。信玄は、大掛かりな土木事業を行い、必死に農業生産を上げようとしました。
そして、もう1つは「増税」なのです。信玄は戦費を捻出するために、たびたび大増税を行っているのです。甲斐地方では、普通の方法では十分な税収が上げられず、大掛かりな増税を何度も行いました。そのために、領地から逃亡する領民が続出していました。
「信玄は、領民思いの領主だった」などと評されることもありますが、これは認識誤りだと言えます。甲斐の経済状況では、領民のことを考える余裕などはなかったのです。
信玄は、天文10（1541）年に領主の座について、その翌年の天文11（1542）年8月には、すでに1回目の大増税を実施しています。
具体的に何をしたかというと、新たに「棟別（むなべつ）帳」の作成を開始したのです。棟別帳というのは、簡単に言えば、領内の各家屋とそこに住んでいる家族のことが記された帳簿のことです。
新たに棟別帳を作成し、家ごとに課税する「棟別役」という税金を強化したのでした。これは、信玄の苦肉の策であり、甲斐地方の貧しさを物語るものでもあるのです。
農地を基本とした税制の限界
当時の税制は、本来、農地が基本となっていました。「田や畑に対して、いくら」と定められていたのです。そのほか、家屋にも課税されていましたが、それは補完的な税であり、それほど大きな額ではなかったのです。
しかし、信玄領の場合、本来、補完的な税である「棟別役」に頼らざるを得なかったのです。
農地を基本にした場合、天候不順などで農作物の出来が悪かったら、税の基準を引き下げなくてはなりません。つまり、農作物の出来によって税収が左右するのです。しかし、やせた土地の甲斐地方では、そういう税の掛け方をすると税収が確保できなかったのです。頻繁に不作になるため、頻繁に税を引き下げなくてはならなくなりました。
そのため、信玄は農作物の出来に関係なく、毎年一定の税収を確保できる「棟別役」を税の柱に据えたのです。農地ではなく、「家屋」や「家族」に課税することで、税収増と税の安定化を図ろうとしたのです。
ただ、それは農民の負担を大きくします。農作物の出来が悪くても、毎年決められた税を納めなくてはならないからです。
信長が「農民に年貢以外の厳しい税を課してはならない」としたのとは、まったく正反対の政策だとさえ言えます。信長も棟別銭を課した事例はありますが、信玄に比べればはるかに小規模で低額でした。
（大村 大次郎 ： 元国税調査官）
