｢8月以降のハリケーン米国襲来｣に注意が必要だ
7月8日にアメリカのテキサス州に上陸、大きな爪痕を残したハリケーン「ベリル」。今年は今後ハリケーンが例年よりも多く襲来、原油先物市場などにも大きな影響が出そうだ（写真：ブルームバーグ）
今回は原油先物などの商品市場だけでなく、株式市場などにも大きな影響を与える「大型ハリケーン」について、あらかじめ警告を発しておきたい。
ハリケーンは、北大西洋・カリブ海・メキシコ湾などに存在する熱帯低気圧のうち、最大風速が約33メートル／秒以上の規模になったものを指す。通常は8月後半から9月半ばにかけて頻発するが、後述するとおり、今年はハリケーンが極めて活発な年になるとされているからだ。
｢ラニーニャ現象｣などで3つ以上の大型ハリケーン襲来も
早速というわけではないが、7月8日の早朝、アメリカのテキサス州南東部にハリケーン「ベリル」が上陸した。少なくとも36人以上、同州では200万を大きく超える世帯数が停電に見舞われるなど甚大な被害をもたらした。
もともとベリルは6月末にハリケーンの1つ下の区分である「熱帯性暴風雨」 （Tropical Storm） として、カリブ海の南側を発達しながら東に進んだ。その後はこの時期としては異例となる、5つのうち最も強い「カテゴリー5」 (最大風速が秒速69.7メートル以上) という超大型のハリケーンへと勢力を一気に拡大した。
ベリルは、その後も各地に甚大な被害をもたらしながら東に進み続け、メキシコのユカタン半島を横断、メキシコ本土の手前では急速に北に進路を変える格好となり、最後はテキサス州の西部に上陸。このときには「カテゴリー1」になっていたが、州南部の大都市ヒューストンやその周辺を中心に大被害をもたらした。
2024年は、昨年まで猛威を振るっていたエルニーニョ現象（太平洋赤道域の日付変更線から南米沿岸にかけて海面水温が平年よりも高くなる状態が1年以上続くこと）が衰え、代わりに、ラニーニャ現象（同じ海域で海面水温が平年よりも低い状態が続くこと）に移行していると言われている。簡単に言うと、このラニーニャ現象の一方、大西洋の赤道付近の海水温は上昇することが多く、これらの要因が重なることなどで、ハリケーンの活発化が予想されているのだ。
コロラド州立大学の調査チームは7月9日、今年に入って3回目のハリケーン予測レポートを発表した。それによると、2024年度のシーズンには名前がつけられる熱帯性暴風雨が25個発生すると予想。このうち12個がハリケーンのレベルにまで発達、さらにはこの中の6個がカテゴリー3（最大風速が秒速49.6メートル以上）以上の大型ハリケーンになるとの見通しを示している。
前回6月のレポートでは「熱帯性暴風雨23個、ハリケーンレベル11個、うちカテゴリー3以上5個」だったことから、それぞれすべて引き上げられた。しかも、1991年から2020年までの平均発生数がそれぞれ14.4個、7.2個、3.2個なのだから、いかに今年の発生数が多く予想されているのかがわかる。
いずれにしても、大型のハリケーンが発生すると、その進路によっては原油や天然ガスなどのエネルギー市場や、経済そのものに大きな影響を及ぼすことが多い。ではハリケーンが発生した際、具体的にどんな点に注意して動向を見守ればよいのだろうか。
メキシコ湾に侵入すれば、石油や天然ガス生産が止まる
ハリケーンによっていちばん大きく影響を受けるのは、やはりメキシコ湾の原油や天然ガスの生産施設だ。石油の海上油田はメキシコ湾の中央部からやや西側、天然ガスの施設はやや東側に多く存在する。
もし、ハリケーンがそれらを直撃するような進路をとれば、石油や天然ガスの生産は確実に停止する。実は、かつては相対的に弱いハリケーンならが接近してもギリギリまで稼働を継続するような施設もあった。だが、2010年に英国のBPの海上油田での大規模原油流出事故が発生して以降は状況が一変。最近は、どの施設も職員の安全を最優先にして、接近前から施設の稼働を停止するため、生産停止の規模や期間も長くなる傾向にある。
現在、メキシコ湾全体では、原油生産は日量200万バレル弱、アメリカ全体でみると約15%、また天然ガスは、同国全体の5%相当が生産されていると言われる。もし大型のハリケーンがメキシコ湾を直撃すれば、ほぼすべての施設の稼働が停止することになるため、需給に及ぼす影響も、大きなものになる。
上述の数字から単純に計算すれば、メキシコ湾での原油生産の稼働停止が合計で5日間に及んだ場合、生産停止の総量は1000万バレルに上り、その分は、当然ながらアメリカ国内の在庫の取り崩しで補われることになるわけだ。
原油先物市場では、毎週水曜に発表される同国のエネルギー省情報局（EIA）の週間在庫統計が注目されている。在庫の大幅な変動（積み増しや取り崩し）の場合にはそれに反応して相場が大きく動くことも多い。通常なら300万バレル以上の変動があれば市場にサプライズと受け止められることが多いため、もし1000万バレルを超えるような取り崩しとなれば、買い意欲（先物相場の上昇）もかなりのものになると見ておいたほうがよい。
一方、ハリケーンの影響は、相場にとっては強気一辺倒の要因だけではないことに注意が必要だ。確かに、ハリケーンがメキシコ湾を進行している間は生産の停止だけを気にしていればよい。だが、いったん上陸すると、ほかにもさまざまな影響が予想されるからだ。
基本は「ハリケーン上陸で価格下落」だが個別に対応
中でもいちばん影響が大きいのは、需要の低下だ。これは主に、暴風雨に曝される付近一帯で、大規模な停電が発生することによる。化石燃料を大量に消費する火力発電所の需要が大幅に減少することに加え、停電で製油所の稼働も停止するなら、その分、原油の消費も減少することになる。また、LNG生産施設も稼働停止により、天然ガスの需要が落ち込む懸念も浮上する。
一方で、供給不安をさらに煽るようなシナリオも、もちろんある。付近にある、主要な原油の輸入港が閉鎖されることに伴って、原油の供給が極端に減る懸念があるほか、停電によるパイプラインの稼働が停止することで、アメリカの他の地域への石油や石油製品の供給が止まってしまうことも考えられよう。
これを原油先物相場にひきなおすと、通常、ハリケーンがメキシコ湾を通過している間は生産停止などの供給不安を手掛かりに相場が上昇。いったん上陸してしまえば生産施設の稼働が再開、生産が急速に回復する一方、前述の需要減少が嫌気される形で、大きく売りに押し戻されるというパターンがイメージされることが多い。
ということは、「まずは買いを仕掛けておいてハリケーンの接近に備える。そして、上陸したとみれば一気に売りに転じる」という取引戦略は、そうした事情に詳しいトレーダーなら、誰でも思いつきそうなものだ。
ただし、実際はそう簡単ではない。ハリケーンの規模が大きく、生産施設への被害が甚大なものとなり、稼働再開が大幅に遅れるような事態になれば話も別だ。その場合には当然のことながら、供給不安がいつまでも残る中で、一段と買いを呼び込むことも十分にありうる。
上述のように、ハリケーンの最盛期は、通常8月後半から9月半ばにかけてであり、現在はまだ初期段階だ。だが、予測はあくまでも予測にすぎず、この先実際にハリケーンの活動がどの程度活発になるのかはまさに「神のみぞ知る」だ。
だが、事前にしっかりと準備をしておくのと、まったくしないのではハリケーンによって相場が動き始めた際の対応に差が出るのは火を見るより明らかだ。もしマーケットが混乱状態に陥っても慌てることのないよう、複数のシナリオを想定して、しっかりと対応策を考えておきたい。
（松本 英毅 ： NY在住コモディティトレーダー）
