楽器産業の優等生｢ヤマハ｣を悩ませる大問題
電子楽器の売り上げは各社で明暗が分かれる（撮影：梅谷秀司）
長引くコロナ禍で電子ピアノや電子ドラムなど電子楽器の販売が好調だ。ステイホームでの趣味として過去楽器に触れていた人や初めて楽器に触れる人まで多くの層が手軽に手に入れられる電子楽器を購入することが増えた。カシオ計算機や河合楽器など電子楽器メーカーがその恩恵を受けている。
国内で電子楽器を扱うのはヤマハをはじめ、河合楽器やカシオ計算機、ローランド、コルグなどがある。アコースティックピアノだけでなく電子ピアノや電子管楽器などを生産するヤマハ、電子楽器のみを扱うローランドから電子楽器のなかでも電子ピアノを主力とするカシオ、河合楽器など得意とする領域は異なる。
電子楽器は電子ピアノ、電子ドラム、電子サックスをはじめとした電子管楽器など多岐にわたるが、最も市場が大きいのが電子ピアノだ。電子ピアノの世界シェアはヤマハが長年首位とされるが、カシオ計算機やローランド、河合楽器の電子ピアノも世界で人気が高い。
国内家電のPOSデータを集計しているBCNによると2020年1〜12月の電子ピアノ国内市場は前年同期比10.8%増の成長となった。楽器専門店の山野楽器は「昨年の夏ほどの特需ではないものの、全社の（電子ピアノ）売上累計は前々年を越えており、需要は継続している」と語る。
また、カシオによると、｢ピアノなどの楽器は、10歳まで学んだ後に辞める人が多い。子供時代にピアノを学んでいた休眠層がコロナ禍で戻ってきているケースが多い｣という面もあるという。
好調なピアノに水を差すある問題
こうした電子ピアノ需要の好調さから、河合楽器は2022年3月期の電子ピアノの売上を前年同期比12%増の128億円と見通す。ローランドも電子ピアノなど含む鍵盤楽器の2021年12月期売上を前年同期比46%増の260億円とするなど、各社が追い風にのっている。
そんななか、いまいち勢いが弱いのがヤマハだ。2022年3月期の第1四半期の売上高は前年同期比35.8%増の231億円で、通期では同9％増の924億円を見込んでいる。通期はコロナ禍以前の2020年3月期の921億円と比べると、横ばいの見通しだ。ローランドがコロナ前の2019年12月期の171億円から52％も伸ばすなど、他社の成長率と比べると見劣りする。
その一番の要因は半導体不足にある。
2020年10月に、ヤマハの電子楽器向けの半導体を作っていた旭化成マイクロシステム延岡工場で火災が発生した。ヤマハは電子楽器向け半導体の多くを旭化成マイクロシステムに頼ってきた。世界的な半導体不足もあり、電子楽器向けの供給不安に拍車をかけている。
悩んでいる企業はヤマハだけではない。カシオなども今期から徐々に半導体不足の影響を受け始めている。だが、ローランドは今下期分の半導体在庫を使い機動的な増産に取り組んでいるなど、対策がうまくいっている。こうした背景からローランドや河合楽器は期初から2021年度の業績見通しを引き上げる一方、見通しの不透明感からヤマハは上方修正に踏み切れなかった。
BCNが2021年8月に発表した2021年上半期の電子ピアノ実売台数ランキングによると1位はカシオのPriviaシリーズだった。ヤマハ製品は2位、3位に入るものの、10位までにヤマハ製は3製品のみだった。
ヤマハの巻き返しは思うようにいかない
ある家電量販店大手の担当者は「ヤマハの電子ピアノ在庫は品薄状態。需要が高いこともあるが、半導体不足の影響もあるのでは」と語る。また、ある競合他社は「ヤマハに比較すれば半導体不足の影響は大きくない。シェアを伸ばすチャンスだ」と意気込む。
ヤマハは巻き返しに向け増産を急ぐが、思うようにいかない様子だ。電子ピアノなど全体の受注残も2021年3月末の約260億円から3ヶ月後の6月末には約310億円と50億円増加している。半導体不足の影響を緩和しようと代替部品の確保や設計変更など対応を急ぐが、受注増をさばききれない状況だ。こうしたことから、通期全社売上への半導体不足による影響額を5月時点に100億円弱としていたが、8月には倍の200億円弱に引き上げるところまで追い込まれている。
ヤマハは今第2四半期以降も、半導体供給不足の影響が続きそうだ。同社は8月の決算説明会で「新たな（半導体の）供給不足もあり、状況を明確に見通すことは難しい。AV機器を筆頭に、電子楽器など、電気系の製品全てに半導体不足の影響が出てくるだろう」と語った。
半導体不足に加え、ヤマハを悩ませるのは管楽器売上の落ち込みだ。息を吹き込んで演奏する管楽器は飛沫が飛ぶとして敬遠され、需要の回復が鈍い。ヤマハは世界唯一の総合楽器メーカーかつ管楽器世界シェアの約3割を握る。それだけにコロナの影響は大きいのだ。
管楽器の売上の多くが学校など教育向け需要に支えられているヤマハにとっては苦しい状況が続く。
今年の夏の高校野球では8月22日からブラスバンドの応援が消えたことが話題を呼んだ。コロナの感染再拡大により吹奏楽部が入場できなくなったのだ。
このように、国内外で学校での部活動やブラスバンドや楽団の活動は再開しつつあるものの一進一退の状況だ。管楽器の需要は学校など教育関連の顧客に支えられている。業績の完全回復には学校活動が正常化することが必要だが、今は難しい状況だ。
新興国の成長に期待を寄せる
そんなヤマハの頼みは新興国の成長だ。今はコロナで苦戦しているものの、ヤマハは新興国での需要拡大を追い風に2012年3月期から2019年3月期まで増益を達成してきた。なかでも中国はコロナ禍からの回復も早く、楽器需要も急増している。
2022年3月期の楽器事業の中国売上は、2020年3月期比で16%増の514億円、この10年で約3.5倍の伸びだった。2022年3月期の楽器事業の各地域売上では中国だけが2020年3月期比で16%と二桁増を達成する見通しで、今期も中国はヤマハの業績を支える重要な地域だ。
ピアノの品質だけでなく、調律などアフターサービスをはじめ現地メーカーはまだまだ及ばないところが多い。こうした強みを生かし、販売網の拡充やピアノ技術者の養成など現地でのアフターサービスの強化を進めて、成長につなげたいところだ。
中国の大学入試では、大会受賞歴があるなど、芸術面で優れた才能を持つ子供たちに対して優遇する制度もある。そのため、各家庭でピアノ教育が過熱しており、景気に左右されない底堅い需要がある。中間所得層も増加し、趣味として楽器を楽しむ需要も増加している。こうした需要を掘り起こすことが今後の焦点になる。
