不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が、金利上昇と価格高止まりが続く市場で「負ける大家」が陥りやすい共通点と回避策について解説

2026年後半に入り、不動産価格の高止まりと金利上昇が同時に進んでいる。SNS上では価格高騰や金利上昇を理由に投資そのものを否定する声も目立ち始め、会社員として初めての一棟に挑もうとする層ほど、購入の判断に迷う場面が増えている状況だ。今買うべきか、それとも様子を見るべきかという迷いは、これから資産形成を始めようとする多くの投資家に共通する悩みといえる。
　
不動産投資アドバイザーの木村洸士氏は、こうした局面でも投資を続けるべきだと主張する一方、金利上昇を織り込んでも成立する物件を選ぶことが前提になるという考え方だ。木村氏は、成功例より先に負け要因を把握しておく姿勢の大切さを説く。動画では、居住用物件と投資用物件を同じ基準で選んでしまう混同や、都心部であれば安全だという思い込み、将来的な値上がりを前提にした購入判断など、複数の要因を具体的な場面とともに取り上げているのが特徴だ。
　
これらの要因に共通するのは、目の前の収支そのものより期待や思い込みを優先してしまう傾向だという指摘であり、金利が変動しても揺らがない収益構造をどう組み立てるかが動画の焦点になっている。加えて、需要を見極めるための調べ方や、メディアで話題になりやすいエリアと実際に投資対象となるエリアとの違いについても具体的な考え方が示されており、都市部の情報に偏りがちな見方を見直し、自分が向き合うべきエリアを冷静に選び直すきっかけになりそうだ。
　
動画後半で紹介される受講生の実例では、地方都市で取得した物件について、土地の路線価が購入価格の6割程度を占める水準であることや、利回りが13%に達している点、融資形態がフルローンであること、返済期間が30年を超える長期設定になっている点が具体的に語られている。長期の融資条件と高い利回りを組み合わせることで、金利上昇局面でも崩れにくい収益構造がどのように積み上がっていくのか、数字の裏付けとともに描かれている一幕である。
　
会社員として最初の一棟を検討している人にとって、価格や金利の動きに流されず何を判断の軸に据えるべきかという視点を得られる内容だ。