心理学のプロが解説するビジネス戦略…「人は合理的に買わない」行動経済学から紐解く売れる仕組み

YouTubeチャンネル「マーケティング侍の非常識なビジネス学」が、「中小企業が2026年に知るべき行動経済学7つのキーワード…人の購買心理を理解してビジネスに活かす戦略」と題した動画を公開した。動画では、マーケティング侍のりゅう先生と、心理学や行動経済学のプロフェッショナルである遠藤貴則氏（たか博士）が、中小企業がビジネスに活かすべき行動経済学の7つのキーワードについて解説している。

遠藤氏はまず、「人は合理的に買わないし、いい商品を買うわけではない」と断言。分かりやすく、安心でき、損をしないと直感的に感じるものを人は選ぶのだと解説する。その上で、中小企業が知るべきキーワードとして「損失回避」「アンカリング」「社会的証明」「デフォルト効果」「現在バイアス」「希少性・緊急性」「保有効果・一貫性」の7つを挙げた。

「損失回避」では、人は得をするよりも損をしたくない生き物であると説明し、自社の商品を使わないことでどれだけ損をするかを明示する必要性を説いた。「アンカリング」の解説では、人は比較対象がないと商品を高いと感じるため、代替コストなどの大きな数字を提示して比較させる手法を紹介している。

さらに、「社会的証明」では、誰も最初の実験台にはなりたくないため、利用者の声や導入事例を見せて安全性をアピールすることが重要だと指摘。「デフォルト効果」や「現在バイアス」では、人は迷ったときに「おすすめ」を選びやすく、未来の大きな得よりも「今の面倒を避ける」傾向があることを解説。面倒を取り除くことが価値につながると語った。

後半では、「いつでも買えるものは後回しにする」という心理を突いた限定性の重要性（希少性・緊急性）や、無料診断などを通じて「自分のために作られた」と思わせる「保有効果」についても言及。遠藤氏は、これら7つのキーワードをチェックリストとして活用しなければ商品は売れないと語り、人間の心理を理解してビジネスに組み込むことの重要性を結論付けている。