膨大なエネルギーを使用する日本の首都・東京。日本人や日本企業の危機認識が問われている（撮影：東洋経済新報社写真部）脱炭素化への変革のレースで、日本企業は勝ち残れるのか――。著者が所属するシンクタンクの地球環境戦略研究機関（IGES）は2023年12月に「IGES1.5℃ロードマップ」と題した報告書を公表した。副題を「日本の排出削減目標の野心度引き上げと豊かな社会を両立するためのアクションプラン」としたように、現