『働き方改革』は大半のケースにおいて業務改革の一種である。すると業務改革の手順を当てはめることが大抵の場合において合理的である。注1）多少まどろっこしい言い方をしているのは、「実態はともかく、採用に不利にならぬように表面上だけでも『働き方改革』したい」という不純な狙いが主である場合には、このことは必ずしも当てはまらないからである。業務改革では概ね次の手順で検討・決定していくと、抜け漏れや後戻りが極