歯列矯正は美容目的でも受けられる？費用と保険適用を解説
「歯並びを整えたいけれど、美容目的の歯列矯正でも受けられるのだろうか」と迷っていませんか。歯列矯正は歯や顎骨に弱い力をかけて歯を動かす歯科治療で、見た目の改善を望んで相談する方もいます。お口の状態により治療法は異なるため、費用や期間の見通しを立てたうえで検討する必要があります。
本記事では、美容目的の歯列矯正について以下の点を中心に解説します。
美容目的と機能改善を目的とする歯列矯正の違い
保険診療の対象になる条件と医療費控除の考え方
費用や治療期間の目安と、受ける前に知っておきたい注意点
美容目的の歯列矯正について理解を深めるためにも、参考にしていただければ幸いです。
ぜひ最後までお読みください。
監修歯科医師：
小田 義仁（歯科医師）
院長 小田 義仁
岡山大学歯学部 卒業
広島大学歯学部歯科矯正学教室
歯科医院勤務をへて平成10年3月小田歯科・矯正歯科を開院
所属協会・資格
日本矯正歯科学会 認定医
日本顎関節学会
日本口蓋裂学会
安佐歯科医師会 学校保健部所属
広島大学歯学部歯科矯正学教室同門会 会員
岡山大学歯学部同窓会広島支部 副支部長
岡山大学全学同窓会(Alumni)広島支部幹事
アカシア歯科医会学術理事
美容目的と機能改善を目的とする歯列矯正の違い
歯列矯正には、見た目を整える側面と噛む働きを改善する側面があります。ここでは二つの目的の違いを解説します。
美容目的の歯列矯正とは
美容目的の歯列矯正は、口元の見え方や歯並びの美しさを主な目的として行う治療を指します。前歯のわずかなねじれが気になる、口を開けたときの歯並びを整えたい、横顔の口元の出方を変えたいなど、動機はさまざまです。
日本矯正歯科学会は、歯に起因する顔の美しさが問題になる場合があり、劣等感など精神的な悩みにつながることもあると説明しています。見た目を理由に相談するのは、決して特別ではありません。
一方で、美容を主な目的とする歯列矯正は公的医療保険の対象にならず、費用は全額が自己負担になります。治療にかかる期間も年単位に及ぶことが珍しくないため、目的と負担を照らし合わせて検討する姿勢が求められます。
なお、歯を大きく削って人工の歯を被せる方法は、歯列矯正とは異なる治療です。歯を削らずに動かして歯並びを整えるのが、歯列矯正の考え方です。歯の色や形だけを変えたい場合と、歯の位置や噛み合わせを変えたい場合とでは、選ぶ治療が変わります。
自身の希望がどちらに近いのかを整理してから相談すると、話が進めやすくなります。
機能改善を目的とする歯列矯正との違い
機能改善を目的とする歯列矯正は、噛む働きや発音、お口の清掃性を整えることを重視します。歯並びや噛み合わせが乱れた状態は不正咬合と呼ばれ、そのままにしておくと食べ物がよく噛めない、歯周病になりやすい、口臭の原因になる、顎の関節に負担がかかるなどの問題につながるとされています。
見た目の改善と機能の改善は、切り離せるものではありません。前歯が噛み合わない開咬や、上下の顎の位置関係のずれは、口元の見え方と噛む働きの両方に関わります。上の前歯が強く前へ傾いている上顎前突では、口を楽に閉じられなかったり、転んだときに前歯を折りやすかったりする点も指摘されています。
そのため、美容目的で相談した場合でも、検査の結果から機能面の課題が見つかることがあります。反対に、噛みにくさを主訴に受診した方が、治療後に口元の見え方の変化を実感するケースもみられます。
大切なのは、目的をどこに置くかではなく、検査に基づいて状態を正しく把握する点にあります。歯科医院で説明を受け、納得したうえで方針を決めましょう。
美容目的の歯列矯正で確認したい保険と医療費控除
歯列矯正は原則として自費診療ですが、例外もあります。ここでは保険診療の対象になる条件と、医療費控除の考え方を解説します。
歯列矯正が保険診療の対象になる条件
日本矯正歯科学会によると、矯正歯科治療が公的医療保険の対象になるのは、次の3つの場合とされています。
厚生労働大臣が定める疾患に起因した咬合異常に対する矯正歯科治療
前歯や小臼歯の3歯以上に永久歯が生えてこない萌出不全があり、埋伏歯開窓術を必要とする場合
顎変形症で手術が必要な場合の、手術前後の矯正歯科治療
いずれも、噛み合わせの機能に大きな支障がある状態が前提です。歯並びの見た目を整えるだけを目的とする治療は、この条件に当てはまりません。
顎変形症については、顎骨を切る手術そのものは以前から健康保険が認められており、近年は手術前後の矯正歯科治療にも保険を使える歯科医院が増えてきたと学会は説明しています。
また、保険診療として矯正歯科治療を行えるのは、厚生労働大臣が定める施設基準に適合した医療機関に限られます。条件を満たす疾患があっても、受診先によっては保険を使えない場合があるため、事前の確認が欠かせません。
自身が対象になるかどうかは、検査と診断を経て判断されます。気になる場合は、相談の段階で尋ねてみるとよいでしょう。
医療費控除の対象になる歯列矯正とならない歯列矯正
医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、確定申告で所得税の一部が戻る制度です。国税庁は、歯列矯正の費用について、年齢や矯正の目的からみて必要と認められる場合は対象になると示しています。
具体的には、発育段階にある子どもの成長を妨げないために行う歯列矯正が、対象として挙げられています。一方で、容ぼうを美化するための費用は対象外です。成人が見た目の改善だけを目的として受ける場合は、対象にならないと考えられます。
同じ歯並びの状態でも、年齢や治療の目的によって扱いが変わる点が、医療費控除のわかりにくさにつながっています。子どもの治療であっても、目的が美容に限られる場合は対象外と判断されることがあります。
通院にかかる交通費も控除の対象になりますが、車のガソリン代や駐車場代は含まれません。デンタルローンを利用した場合は、信販会社が立て替えた金額が契約の成立した年の対象になり、金利や手数料は含まれない点にも注意が必要です。
判断に迷うときは、領収書を保管したうえで管轄の税務署に確認しましょう。
美容目的で歯列矯正を検討するときの費用の目安
自費診療となる歯列矯正では、費用の見通しを持つことが欠かせません。ここでは装置による費用の違いと、期間や回数の目安を解説します。
装置の種類による費用の違い
日本矯正歯科学会は、歯の表側に取り付けるマルチブラケット装置を使う場合、初診から治療後の保定期間の通院までを含めた総額で、80万～120万円程度かかるケースが目立つと示しています。難しい症例や長期間の治療を要する症例では、さらに費用がかさむこともあります。
歯の裏側に装置を付けるリンガルブラケット装置は、ほかの方から気付かれにくい利点がある一方、舌が装置に触れて痛みを感じたり、話しづらさや歯みがきのしにくさが出たりする場合があります。調整には難しさがあり、治療時間も期間も長くなりやすいとされ、学会は100万円を超える治療費になると説明しています。
透明なマウスピース型矯正装置は、取り外せる点が特徴です。ただし適応となる症例には範囲があり、装着時間を守れないと計画どおりに進まないこともあります。
費用は地域や医療機関によって差があるため、提示された金額に検査料や調整料、保定装置の費用まで含まれるのかを確認しておくと安心です。
治療期間と治療回数の目安
日本矯正歯科学会によると、不正咬合の治療では装置を入れておく期間が2～3年程度かかり、簡単な治療で改善する場合は半年程度で済むこともあるとされています。受け口など顎に関わる問題がある場合は、さらに長い期間に及ぶこともあります。
装置を入れている間は、おおむね1～2ヶ月に一度の通院で調整を受けるのが一般の流れです。歯の動き方には個人差があるため、通院の間隔や回数は状態に応じて変わります。
装置を装着した当初は歯が圧迫されて痛みが出ますが、通院ごとの調整で再び痛みが出ても、その間隔は短くなり程度も和らいでいくとされています。
歯の移動が終わった後は、動かした歯を安定させる保定期間に入ります。保定期間も定期的な通院が必要で、治療全体としては年単位の付き合いになります。成人の場合は成長が終わっている分、歯の移動に時間がかかりやすい傾向があるとされています。仕事や生活の予定と照らし合わせ、無理のない見通しを立てましょう。
美容目的で歯列矯正を受けるときに知っておきたい注意点
歯列矯正には利点だけでなく、知っておきたい点もあります。ここでは後戻りやリスク、検査、歯科医院選びの視点を解説します。
治療後の後戻りと保定装置の必要性
歯の移動が終わった直後の歯は、かなり動揺した状態にあります。周囲の骨や歯茎が、まだ歯をしっかり取り巻いていないためです。この時期に何もしないでいると、歯は元の位置へ戻ろうとします。
そこで用いるのが保定装置（リテーナー）です。日本矯正歯科学会は、1年以上はできるだけ毎日保定装置を使う必要があると説明しています。使用を忘れがちな場合は、固定式の保定装置に切り替える選択肢もあります。
保定を怠ると後戻りが起こり、整えた歯並びが崩れてしまうことがあります。後戻りが目立つ場合は再治療が必要になりますが、早い段階であれば短期間で終えられるケースも珍しくありません。
見た目を整えるために時間と費用をかけた結果を保つうえで、保定期間は治療と同じくらい重要です。装置が外れた解放感から使用が滞りやすい時期でもあるため、就寝時だけでも続ける習慣づけが役立ちます。
歯根吸収や歯茎の退縮などのリスク
歯列矯正では歯を支える組織が作り替えられながら歯が動くため、身体への負担がまったくないわけではありません。歯を動かす過程で歯根の先が短くなる歯根吸収が起こる場合があるとされ、程度には個人差があります。
また、装置が付いている間は歯みがきがしにくく、歯垢がたまりやすくなります。歯茎に炎症が起こると、歯茎が下がって歯が長く見える退縮につながることもあると考えられています。歯間ブラシやタフトブラシを組み合わせ、装置の周囲まで丁寧に清掃する習慣が欠かせません。
装置を入れた当初は歯が圧迫されるため、子どもで2～3日程度、成人で1週間程度の痛みが続くとされています。歯並びを整えるためにやむを得ず健康な歯を抜くケースがある点も、事前に理解しておきたい部分です。
こうしたリスクは、丁寧なセルフケアと定期的な受診で抑えやすくなります。説明を受けたうえで、納得して治療を始めましょう。
治療前に行う検査と診断
歯列矯正では歯を広い範囲で動かし、上下の顎や顎の関節の状態まで確認する必要があります。そのため、治療を始める前には精密な検査が欠かせません。
日本矯正歯科学会は、治療前に行う検査として問診と口腔内の診査、レントゲン写真（頭部X線規格写真や、パノラマX線写真、歯のX線写真など）、顔とお口の写真、歯型を挙げています。必要に応じて、顎関節のX線写真や顎運動機能検査が加わることもあります。
顔写真は、顔の左右非対称性を調べたり治療中の変化を確認したりするために用いられます。学会発表などで使用する際は、本人の同意が必要とされています。
検査結果をもとに診断が行われ、装置の種類や抜歯の要否、期間や費用の見通しが示されます。美容目的で相談した場合も、この診断を踏まえて希望がどこまで実現できるのかが説明されます。疑問が残る場合は、その場で質問しておきましょう。
歯科医院を選ぶときの視点
矯正歯科治療は専門性が求められる医療で、歯科大学を卒業後にさらに修練を積んだ歯科医師が担当します。検査機器が整っていることや、院内の体制が充実していることも条件です。
日本矯正歯科学会は、料金が安いことや単に近所であることだけで安易に選ばないよう注意を促しています。学会は認定医制度を設けており、審査に合格した歯科医師の氏名をホームページで公開しています。歯科医院選びの手がかりの一つになります。
相談の際は、治療方針や装置の選択肢、費用の内訳、通院の頻度に加えて、利点だけでなく注意点まで説明してくれるかを確認するとよいでしょう。長期間の通院になるため、質問しやすい雰囲気かどうかも判断材料になります。
迷いが残る場合は、費用はかかりますが、別の医療機関で相談を受ける方法もあります。転居などで通院が難しくなったときの引き継ぎについて尋ねておくと、長期の治療でも安心して進めやすくなります。
まとめ
ここまで、美容目的の歯列矯正についてお伝えしてきました。要点をまとめると以下のとおりです。
美容を主な目的とする歯列矯正は公的医療保険の対象外で、費用は全額自己負担になる
保険診療の対象は厚生労働大臣が定める疾患に起因する咬合異常や埋伏歯、顎変形症の手術前後に限られ、医療費控除も容ぼうを美化する目的では対象にならない
総額80万～120万円程度、装置を入れる期間は2～3年程度が目安とされ、後戻りを防ぐ保定や歯根吸収などのリスクも理解しておきたい
美容目的で歯列矯正を検討する場合も、出発点になるのは検査と診断です。見た目の希望を伝えつつ、噛み合わせの状態や治療にかかる期間、費用の内訳まで確認しておくと、納得して治療を進めやすくなります。気になる点があれば、歯科医院で相談してみてください。
これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
参考文献
矯正歯科治療が保険診療の適用になる場合とは｜日本矯正歯科学会
No.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例｜国税庁
