震度6以上の直下地震が「東京、名古屋、大阪」で発生したら！被害想定と対策は

震度６以上、マグニチュード（Ｍ）７クラスの大きな地震が多発している。しかし、青森、山梨などの地震では800棟ほどの建物に被害が出て40人近くがケガをしたが、死者はいなかった。

青森の地震の震源地は岩手県沖、山梨は東部の富士五湖だ。もし震度６以上、Ｍ７クラスの大地震が東京、名古屋、大阪などの大都市圏で起きたらどうなるのだろう。６月に発生した地震同様に震源が人々の生活圏から離れていれば、被害は少ないかもしれない。だが……。

最短15分で地下街水没

昨年12月に中央防災会議が公表した、東京都23区南部を震源とする都心南部直下地震の被害想定をみてみよう。飲食店などで火気を使うことが多い冬の夕刻の時間帯が、最も被害が大きい。風速８m／sなら死者は約１万８０００人（建物倒壊などによる死者約５３００人、火災による死者約１万２０００人など）。負傷者は約９万８０００人にのぼるのだ。

「道の狭い下町などは地面に倒壊した建物のガレキが散乱するため、火災が起きても消防車や救急車が通行できず被害が拡大します。埋め立て地では液状化も深刻です。地盤が緩み、最悪の場合、建物ごと倒れるケースもあるでしょう。

海抜の低い地域は、堤防の決壊にも注意が必要です。台風などで水かさが増している時期は、河川が氾濫(はんらん)し大量の水が市街地へ一気に流れ込んでくる。最短15分で地下街が水没するという研究結果もあるんです。大きな揺れの後は、すぐに地下から出てください」

都市部ならではの被害もある。

「道路寸断や橋の損壊などにより、都心を走る交通機関はほぼストップします。大量の帰宅困難者が道に溢(あふ)れることになる。狭い場所では人口密度が極度に高まるため、将棋倒しが起き圧死する人が続出するかもしれません。タワーマンションの住民は、エレベーターが止まり階段での移動を余儀なくされるでしょう。

通信ネットワークの遮断(しゃだん)により、スマートフォンやパソコンも使えなくなります。情報が得づらくなり、被害状況や家族の安否がわからず、不安にかられた人々が集団パニックを起こしかねません。病院は、非常電源により巨大地震発生から３日間ほどは稼働できるはずです。しかし停電が長引けば、重篤(じゅうとく)な入院患者が命に関わる危険にさらされます」

被害をなるべく軽減するために、都市部に住む人はどんな準備が必要だろう。

「埋め立て地や河川の近くかなど自分の住んでいる場所の特徴を認識し、避難経路を把握することが大切です。スマホが使用不能になった時のため、手回し充電式ラジオも準備しておいてください」

政府の地震調査研究推進本部によると、都心でＭ７クラスの直下地震が起きる可能性は今後30年以内に70％程度だという。巨大地震は地方だけで起きるのではない。都市部にも危機は迫っているのだ。

『FRIDAY』2026年7月31日号より