子どもの発熱で夜間救急を受診したら、「時間外加算」で普段の倍近い金額に…夜間・休日の受診はどこまで“お金をかけてでも行くべき”なのでしょうか？
時間外加算が高くなるのは制度として決まっている
夜間や休日の受診で金額が上がる主な原因は、初診料や再診料に時間外等加算が上乗せされるためです。厚生労働省の資料では、初診料に対する時間外等加算として、時間外、休日、深夜などの区分と点数が示されています。
たとえば6歳以上の初診では、時間外85点、休日250点、深夜480点という形で加算が設定されています。乳幼児では加算が別建てで高くなる区分もあり、子どもの年齢によって体感の増え方が変わります。
点数は医療費の計算に使われ、自己負担割合に応じて支払額が決まります。夜間に行っただけで高いというより、夜間の救急体制を維持するために、制度上の追加があると理解すると納得しやすいです。
迷ったときは受診を急ぐサインを優先する
お金をかけてでも行くべきかは、症状の重さで変わります。一般論として、呼吸が苦しそう、ぐったりして反応が弱い、けいれんがある、強い脱水が疑われる、意識がはっきりしない、激しい頭痛や首の硬さがある、紫色の発疹が出た、などは待たない方が安全です。
これらは家庭で様子を見るより、まず医療機関に連絡し、必要なら救急受診を検討する領域です。
逆に、元気はあるが熱が高いだけ、少し食欲が落ちているが水分は取れる、眠れている、呼吸は落ち着いている、という場合は、夜間に無理して移動することがかえって負担になることもあります。
その場合でも、翌朝に受診できる体制を整える、解熱剤の使い方を確認する、水分と尿の量を観察するなど、次の一手を準備しておくと不安が減ります。
夜間は電話相談を活用して判断の精度を上げる
迷いが強いときに役立つのが、小児救急の電話相談です。厚生労働省は子ども医療電話相談事業、いわゆるシャープ8000について案内しており、保護者の不安を和らげ、受診の目安づくりに活用できます。
いきなり受診するか、朝まで様子を見るかの二択にせず、相談という中間の手段を持つことで、結果的に不要な受診を減らしつつ、必要なときは躊躇なく動けます。
ただし、電話は診断ではなく目安です。相談しても不安が強い、子どもの様子が普段と明らかに違う、という場合は受診する方がよいでしょう。
まとめ
夜間や休日の受診が高くなるのは、時間外等加算が制度として設定されているためです。負担を減らすには、重い症状のサインを知り、迷うときは電話相談も挟んで判断材料を増やすことが有効です。
夜間受診は家計に響く一方で、必要な受診は子どもの安全への投資でもあります。費用だけで我慢せず、危ないサインがあるときは早めに医療につながり、軽いと判断できるときは翌朝受診の準備をして落ち着いて見守る。このバランスが、家計と安心の両方を守ります。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
