海外不動産投資家の宮脇さき氏が明かす、円で4割上がった日本の家が57カ国比較で「下から10番目」の理由

海外不動産投資家の宮脇さき氏が、自身のYouTubeチャンネルで「57カ国の住宅価格ランキング！これから不動産が盛り上がる国の見分け方について紹介します！」と題した動画で、世界の住宅価格は本当に上がっているのかについて、データをもとに独自解説している。
国内では住宅価格や家賃の上昇を実感する人が多い。
そうしたなか、海外のデータ解説メディア「ビジュアル・キャピタリスト」が9月に公表した57カ国の比較からは、意外な実態が見えてくるという。

宮脇氏はまず、ランキングの仕組みを説明した。
国際決済銀行（各国の中央銀行が加盟する国際機関）の住宅価格データをドルに換算し、アメリカの物価上昇分を差し引いている。
つまり、家の値段が物価より速く伸びた国だけがプラスになる。
2008年から2025年で比べると、プラスは28カ国、マイナスは29カ国とほぼ半々だった。
1位はイスラエルのプラス101%、2位は香港のプラス81%、アメリカは7位でプラス49%となり、最下位はロシアのマイナス63%だった。
元のランキングに日本は含まれないが、同じデータで計算し直すと48位前後、下から10番目ほどのマイナス35%に相当するという。
日本の住宅は円建てでおよそ4割上がった。
しかし、1ドル103円から約150円への円安と、アメリカの物価が約1.52倍になった影響で、価値は約3分の1目減りした計算になる。

続いて宮脇氏は、上位の国に共通する条件として「通貨」「人口」「土地」の3つを挙げた。
香港は米ドルとの交換レートをほぼ一定に保ち、イスラエルの通貨シェケルもドルに対してやや強くなった。
一方、ロシアは現地通貨建てで家の値段が2倍以上になったが、ルーブルの価値がおよそ4分の1に下がり、最下位に沈んだ。
人口の増減や土地の供給も影響するが、最も順位を動かしたのは通貨だという。
そのため、値上がり率を見る際は、その国の通貨の動きを必ず確かめるべきだと強調した。
また、ランキングは家賃収入を含まないため、下位国でも投資価値がないとはいえず、住む国と投資で買う国も分けて考える必要があると指摘した。
ただし、資産に余裕があり別荘として使う富裕層であれば、住みたい国で買う選択も否定しないとした。

日本円で給料を受け取り暮らす多くの人にとって、円建ての値上がりは事実である。
それでも円で計算し直すと、2008年から2025年にアメリカの家が約3.3倍になったのに対し、日本の家は約1.4倍にとどまる。
最後に宮脇氏は、「日本で家を持っている人は、自分の不動産の価値がドルに対してどれほど変わったのかを計算してみると面白い」と動画を締めくくった。