今さら聞けない株式市場乱高下の″本当の理由″。AIバブル崩壊か、それとも絶好の買い場か？プロの見解が真っ二つに割れるワケ

2026年3月24日 16時11分

YOU投資チャンネルが「【TACO】凄いイナズマ上昇がくる！AI・ハイテク株の未来は明るい！強気派 vs 弱気派の意見と投資戦略を徹底解説！」と題した動画を公開。中東情勢やAIバブルへの懸念から乱高下する現在の株式市場について、プロの投資家の間でも意見が分かれる「強気派」と「弱気派」双方の主張をデータと共に徹底解説した。

動画ではまず、現在の市場のボラティリティの高さについて、ジェットコースターに例えて説明。その最も大きな要因は、アメリカ・イスラエル・イランの紛争に起因する「原油高ショック」であると指摘した。特に、イランによるホルムズ海峡封鎖の可能性は、原油生産に大きな影響を与え、世界的なインフレ再燃の火種となっているという。

一方で、このパニック相場を一変させたのがトランプ大統領のSNS投稿だったと言及。「イランと非常に生産的な対話をした」との一言で原油価格は急落し、株式市場は急反発。市場がいかに政治家の発言一つで揺れ動く神経質な状態にあるかを示した。しかし、イラン側は交渉を否定しており、事態は依然として不透明だと語った。

こうした複雑な状況の中、プロ投資家の意見は「強気派」と「弱気派」に真っ二つに割れているという。強気派は、CNNの恐怖と強欲指数が「極度の恐怖」を示していることを挙げ、ウォーレン・バフェット氏の「他人が恐れている時に貪欲になれ」という格言の通り、今は絶好の買い場だと主張。さらに、ヘッジファンドの空売りポジションが過去最高水準に達していることから、買い戻しによる急反発が期待できるとした。業績面でも、ハイテク企業の予想利益は好調であり、株価調整によってPERはむしろ割安な水準にあると分析した。

対する弱気派は、「AIバブル崩壊リスク」を警告する。過去6年間で世界のAI投資額は約1.03兆ドルに達するも、そのリターンが経済全体に波及していないと指摘。MITの研究では「AIプロジェクトを導入した組織の95%が投資収益を得られていない」というデータも示され、現状は1990年代後半のドットコムバブル崩壊前夜に酷似していると述べた。また、株価の益利回りが国債利回りを下回る異常事態も、株価の割高感を示唆しているという。

YOU氏は、両者の意見を紹介した上で、「短期的・中長期的な未来を完璧に予測できる人は、この世に一人もいない」と断言。歴史上の数々の暴落を乗り越えて市場が成長してきた事実を挙げ、短期的な市場のノイズに惑わされず、淡々と買い続ける「Just Keep Buying」こそが長期投資家にとっての最適解であると結論付けた。