税理士が断言する「決算書の読み方」数字を覚えるのではなく3つの問いを投げよ

公認会計士・税理士の鯉淵拓真氏が、YouTubeチャンネル「税理士 鯉淵拓真 / ヒトモノオカネの成長支援チャンネル」にて「【税理士が断言】決算書の数字、社長は覚えなくていい」と題した動画を公開した。本動画では、多くの社長が苦手意識を持つ決算書について、数字を暗記するのではなく、会社を存続・成長させるための「3つの問い」を投げかけるツールとして活用する方法を解説している。

鯉淵氏はまず、「決算書の数字は覚えなくていい」と断言する。見るべき資料は「損益計算書（PL）」と「貸借対照表（BS）」の2枚に絞り、これらに向かって3つの問いを投げかけることが重要だと語る。

1つ目の問いは、「明日売上が0になっても何ヶ月生き残れるか」である。手元資金を月間の固定費で割ることで「生存可能月数」を導き出し、最低でも3ヶ月、理想は6ヶ月分の資金を持っておくべきだと説明した。さらに、無借金経営にこだわって資金を薄くするよりも、借入を行ってでも手元資金を厚くし、「実質無借金」の状態を作ることが安全だと指摘している。

2つ目の問いは、「会社の体力が増えているか」だ。BSの右下に記載された「純資産」は会社のこれまでの蓄積であり、過去の自社と比較して積み上がっているかを確認する。ただし、資金が不要な在庫や固定資産に眠っていては意味がなく、翌年の投資に回すバランスも重要だという。

3つ目の問いは、「社長なしでも会社は回るか」である。もし自分が1年間現場を離れた場合、役員報酬が浮く一方で、トップセールスとしての売上が消滅し、結果的に赤字転落するケースが多いと警鐘を鳴らす。「自分がいなくなっても黒字になる仕組みを作る」ことこそが、経営の大きな課題であると述べた。

決算書は単なる数字の羅列ではなく、会社の現在地を測り、未来の生存と成長を担保するための羅針盤であることが分かる。経営者にとって、数字の背後にある「生存・年輪・仕組み」を読み解く重要性を深く認識させられる内容となっている。