記事のポイント
電通グループは、AI戦略「AI For Growth 2.0」を発表し、マーケティングのAIネイティブ化を推進。
「People Model」「Creative Thinking Model」など独自AIを開発し、業務の高速化と創造性を支援。
AIアプリとの連携や人材育成も進め、顧客企業へのAI活用支援体制を強化している。


電通グループは5月19日、独自のAI戦略「AI For Growth」を刷新し、「AI For Growth 2.0」として発表した。マーケティング業務の全工程をAIエージェントが支援する「AIネイティブ化」を掲げ、業務の効率化と価値創出の両立をめざす。

今回のアップデートでは、2つの独自AIモデルを新たに開発した。1つは、電通が独自に保有する大規模調査データ*をファインチューニングした「People Model」である。これは、1億人規模の高解像度な仮想ペルソナを再現するもので、従来のように限定的な属性にとどまらず、多層・多人数のペルソナ群によって、アンケート調査や仮想インタビューが可能となる。アンケートの設問数に制限がなく、コンセプトやアイデアの高速な検証が可能になるなど、マーケティング現場での実用性を大きく高めた。関連技術は現在特許出願中である。
*株式会社電通が約15万人（約30業種）に対して年2回実施している、価値観・メディア接触などの意識調査データ。

2つめは、クリエイターやプランナーの発想プロセスをAIに学習させた「Creative Thinking Model」だ。これは東京大学AIセンター（国立大学法人東京大学次世代知能科学研究センター）との共同研究成果をもとに、ビジュアルアイデアを自動生成できるよう機能を拡張したもので、広告コピー生成ツール「AICO2（アイコ ツー）」に続く第2弾として展開する。従来よりもアウトプットの質が向上しており、こちらも特許出願中である。

また、こうしたモデル群は、電通と電通デジタルが展開するAIアプリケーション「AIQQQ FLASH（アイキュー フラッシュ）」「AIQQQ TALK（アイキュー トーク）」「∞AI®（ムゲンエーアイ）」「AICO2」などと連携し、「統合マーケティングAIエージェント」としての実装も進行中だ。このエージェントは社内活用だけでなく、今後クライアント企業向けにも提供される予定。

さらに、グループ全体でAI人材の育成にも力を入れており、2024年11月時点で39社・1114人が「ジェネラリスト検定（G検定）」**を取得。業務の高度化・高速化・内製化といったAIトランスフォーメーションを支援する体制を整えている。
**一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が実施する、AI・ディープラーニングの活⽤リテラシー習得のための検定試験

電通グループは今後も「AI For Growth 2.0」を基盤に、企業の成長と社会課題の解決に資するAI活用を進めていくとしている。