元HKT48・兒玉遥が「卵子凍結」密着取材に疑問吐露、クリニック反論「事実とは異なる」
元HKT48で女優の兒玉遥さんが、ドキュメントバラエティ番組「ダマってられない女たち」（ABEMA）内での対応に疑問を明かし、兒玉さんが受診した「六本木レディースクリニック」が公式サイトで反論している。
兒玉さん「"女性医師による診療が選択可能"であったため」
問題となっていたのは、兒玉さんが出演した2025年2月28日放送の同番組での、「卵子凍結」の密着取材だ。番組では、問診やエコーを受ける様子など、具体的な状況を明かしつつ、治療の一部始終を放送していた。
過去にXで「卵子凍結失敗しました！」と明かしていた兒玉さんは、3月1日に「今回、ABEMA番組内でのことを話します」として公開した文書で、番組出演を決めた理由について「『再チャレンジするなら密着取材をさせてほしい』との申し出」があったことを明かし、「私はすでにもう一度やる決心はついており、番組を通して婦人科治療には個人差があり簡単ではないという事や、このテーマに関心がある人へ情報を届けることで少しでも誰かの役に立てればと思い、『ダマってられない女たち』の密着取材を受けることに同意しました」としていた。
同院を選んだ理由について「"女性医師による診療が選択可能"であったため」として再挑戦にあたっても女性医師を希望していたが、「撮影前日にマネージャーを通じて 『"以前中断した女性医師には担当させられない。院長（男性）が担当する形で進めたい"とクリニック側が言っている』という説明を突然受けました」。
卵子凍結は自費診療であることもあり、女性医師での診療を求めたが、「『男性院長の方が症例数も多く、クリニックとして院長で進めたい』『その方がクリニック側も安心できる』という理由で、私の希望は認めてもらえませんでした」とした。
兒玉さんは「この時点で施術を拒否すればABEMAの番組にも迷惑をかけてしまう」として病院の要望を受け入れたという。
一方で「内診（直接触ったり、子宮や卵巣のエコー検査）だけでも女性医師に担当して もらえないか」とするも、「結果的に、撮影当日は男性院長による診察・内診のまま進行し、エコー検査の場面も撮影されてしまいました」。
「私は『男性に局部を見られているところを撮影されている』という点をどうしても避けたい気持ちがあり、その希望が通らなかったことに精神的な負担がありました」と訴えていた。
医師の説明や方針「十分にご理解いただけなかった」
兒玉さんが受診した「六本木レディースクリニック」は6日までに、公式サイトのトップに「AbemaTV密着取材における治療の経緯について」との声明を公開した。
兒玉さんの投稿について「医師の説明や方針が兒玉様および番組の企画制作を担われた株式会社AbemaTV様に十分にご理解いただけなかったものと受け止めており、この点は大変残念に思っております」とし、経緯の説明を行った。
兒玉さんは「当方としては治療に苦慮する状態」であり、初回の採卵に至らなかったことからも「治療においては熟練した医師が卵胞育成の段階から関与し、診察ごとに卵胞発育のための投与量を適宜細かく調整しながら経過を管理することが必要であると判断」したという。
こうした背景から、クリニック側は制作会社からの密着取材のオファーを受けた際、「治療の難易度やインターネット番組での放映による影響を慎重に考慮した結果」、「１. 今回の治療は小松院長が対応すること」「２. 女性医師の対応を希望される場合は、密着取材は見送り、他院での治療をご検討いただくこと」の2つの条件を提示したという。
制作会社を通じて複数回にわたって確認を行い、兒玉さんから了承を得た上で、25年2月には兒玉さんと顔を合わせて同じ説明を行ったという。
「メールや音声データなどの記録をもとに事実関係を精査」
治療開始後にも制作会社から「担当医師を女性医師へ変更できないか」との打診があったが、クリニックは「卵胞の育成途中での担当医変更は異例であり、特に育成が困難な症例では医師の交代が治療の成否に影響を及ぼす可能性がある為、当院としては対応できない」と返答。
なおも希望があったことから「手術前日に小松院長より兒玉様のマネージャーに連絡し、ここまで計画通りに卵胞育成もできているため、採卵手術を女性医師で対応することも可能」とするも、マネージャーからは「兒玉様ご本人は急な担当医変更に不安があるため、小松院長に引き続き採卵手術をお願いしたい」と連絡を受けたとした。
兒玉さんの発信について、「当院では、初回の説明の段階から、女性医師が担当できない旨を明確にお伝えしておりました。しかしながら、撮影前日になって当院が急に女性医師の対応が困難であると伝えたかのような発信がされている点については、事実とは異なるものと考えております」としている。今回の発表を行うにあたって「関係者との経緯確認を慎重に行い、メールや音声データなどの記録をもとに事実関係を精査」した、とも説明している。
