県経済同友会は２日、サマーセミナーを開きコロナ禍後を見据えた企業の在り方などについて講演を行いました。

このセミナーは県経済同友会が毎年開いているもので去年は新型コロナウイルス感染拡大防止のため開催を秋にずらしましたが、今回は、感染対策を行ったうえでこの時期に開催しました。

先日就任した松下正直筆頭代表理事は新型コロナウイルスの影響で社会が大きく変わり企業は従来の事業と新たな事業を両立させる「両利き経営」が求められる転換期であるとあいさつしました。

その中で新しい時代の取り組みであるデジタル化やカーボンニュートラルにどう取り組んでいくかを考えていく必要があると話しました。

講演したのは日本経済新聞社が発行するマーケティング情報の専門紙日経ＭＪ編集長の鈴木哲也さんです。

鈴木編集長は日経ＭＪヒット商品番付にもあらわれたように、ウェブ会議システムをはじめとするオンラインツールの普及や在宅時間や非対面に関連したヒット商品など消費の変化について説明。

一方で、コロナがなかったとしてもサスティナブル、いわゆる持続可能な社会とそれに伴う消費行動への変化は訪れていたとも話し企業に対し、時代の変化への対応を求めました。

また子どもの数が減る中、スマートフォンでＳＮＳを使いこなすいわゆるＺ世代は情報への触れ方や消費行動がこれまでの世代とは異なるため、この世代のトレンドや動向をつかむことが未来の消費トレンドにつながると力を込めて話しました。