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2014年10-12月期に世界の主要都市の多くでオフィス賃料の伸びが高まりました。国によって状況は異なるものの、世界的に賃貸オフィスの新規供給が低水準となっていることなどから、2015年から2016年(以下、今後2年間)についても、多くの主要都市でオフィス賃料の上昇は続くと見込まれています。

景気回復基調が強まる米国では、雇用市場の改善が続いていることもあり、特に、ITやメディア関連企業などでオフィス需要が高まっています。ニューヨークでも、こうした企業が多く集まるエリアでは需要が高くなっており、ニューヨークの今後2年間のオフィス賃料の伸びは北米の中でも高くなる見込みです。欧州では、堅調な景気回復が続きITや金融関連企業などからのオフィス需要が高いロンドンだけでなく、景気の低迷により雇用市場の回復が遅れているユーロ圏の主要都市でも、オフィス賃料の伸びがみられました。今後2年間のオフィス賃料は、空室率が低水準となっているロンドンや、新規供給が少ないマドリードで相対的に高い伸びが見込まれています。また、アジアでは、東京で空室率の低下が続いており、それに伴ないオフィス賃料の伸びが加速していることから、今後2年間で14.2%と高い成長が見込まれています。シンガポールでは、オフィス賃料の伸びは減速しているものの、今後2年間で11%と比較的高い伸びが見込まれています。

オフィス賃料の伸びは、REIT各社に収益拡大の機会をもたらすことから、REITの投資環境を考える上で重要になるとみられており、堅調な賃料の成長見通しは、REIT価格の上昇を後押しするものと期待されます。

(※上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。)

(2015年2月5日 日興アセットマネジメント作成)

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(日興アセットマネジメント)