“戦力にならない”若手社員はなぜ増えた？成熟経済下の日本に求められる「新しい教育」の姿――東京大学 本田由紀教授インタビュー

「最近の若手は戦力にならない――」。こんな厳しい声が多くの企業から聞こえてくる昨今。その原因はとかく若者ばかりに求められがちだが、決して彼らの責任のみに帰して片付けられる問題ではない。「日本の教育システム」と「日本企業の古くからの体質」にこそ問題の本質がありそうだ。そうしたなかで東京大学・本田由紀教授は、「職業的意義を持つ教育」が問題を解決するための鍵であると説く。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン　林恭子）


ほんだ・ゆき／1964年徳島市生まれ。社会学者。東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学(教育学博士)。現在、東京大学大学院教育学研究科教授。著書に『多元化する「能力」と日本社会』(NTT出版、第6回大佛次郎論壇賞奨励賞受賞)、『軋む社会』（双風舎）などがある。

――多くの職場で「若手社員の能力不足」が指摘されている。若手社員にしてみれば、学校教育をサボったわけでもないにもかかわらず、批判されるのは心外かもしれない。なぜ、これほどまでに、彼らの能力不足が叫ばれるようになってしまったのだろうか。

　90年代以降、世界的に経済構造が変化し、日本経済は短い回復期はあったものの、基本的には20年近くゼロ成長やマイナス成長が続く厳しい状況下にある。その背景には、それ以前の日本社会がキャッチアップ型モデルで経済成長をしてきたために、新しい需要の創出やイノベーションを起こす企業の力に弱点を抱えており、それ以後の変化に対応しきれなくなって苦渋を舐めているという側面がある。そうしたなかで、若者に対する要求水準だけが、一定の経済成長が達成されていた時代よりもずっと高まっている。

　しかし企業側は、一部で成果主義などを導入してきたたとはいえ、“過去の体質”を引きずったままだ。企業自身が構造的な変革を行わないにもかかわらず、若者にはスーパーマンのように万能な力を期待するという“無い物ねだり”的な発想が、現在の「若手社員への過剰な期待」と「能力不足への指摘」につながっているのではないだろうか。

―― 一方の教育機関には、どのような問題があるのだろうか。

　実は教育機関も企業と同様で、90年代までの高度経済成長・安定成長期の方法論から脱することができていない。これまで日本の高等教育は、一部を除き、大部分が高校ならば普通科、大学なら人文社会科学系といった職業的意義の明確でない教育機関だった。それは、卒業後に企業へ送り出し、正社員として就職することが叶えば、仕事をしながら実践的な力が身につくという前提が成り立っていたからだ。

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