独自チップに移行したアップルは、「PCの未来」の主導権を握ろうとしている
アップルは長らくPC業界の“一匹狼”であり続けてきた。競合他社のようにマイクロソフトからWindowsのライセンス供与を受けるのではなく、独自のOSを採用し続けてきたのだ。そのアップルが、独自設計したプロセッサーを搭載したノートPCとデスクトップPCを11月10日（米国時間）に初めて発表したことで、さらにライヴァル集団との距離を広げることになる。
「独自チップに移行したアップルは、「PCの未来」の主導権を握ろうとしている」の写真・リンク付きの記事はこちらそして、この方針転換によってアップルが主導権を握るのは、自身の運命に関してだけではない。恐らくは「PCの未来」についても、これまで以上に主導権を握れるようになるはずだ。
PCとスマートフォンの距離が縮まる
この転換は以前から予想されていた動きではあった。すでにアップルは自社のモバイル機器のチップとソフトウェアの両方を手がけているからだ。そしてアップルは今回、社内の技術者の設計によるARMベースの独自プロセッサー「M1」を初めて搭載したMacを発表した。業界を支配してきた半導体メーカーのインテルを切り捨てたのである。
「M1」はアップルの「iPhone」と「iPad」のプロセッサーに構造が似ていることから、新しいMacでモバイルアプリを動せるだけでなく、エネルギー効率も向上している。「これによりアップルは、PC業界のほかの企業からさらに距離を置くことになりました」と、半導体業界の動向を分析しているTirias Researchの主席アナリストのケヴィン・クレウェルは言う。「PCが、これまで以上にスマートフォンに近づいていくのです」
アップルにとってモバイルプロセッサーの自社開発は、iPhoneの顔認証や拡張現実（AR）といった機能を開発する上で役立ってきた。今回のように「MacBook」シリーズや「Mac mini」のようなPCにも独自開発のチップを採用したことで、PCの分野においても進化をもたらす余地が生まれることになるだろう。
まず、チップとデヴァイス、ソフトウェアの技術者が緊密に連携しながら開発を進めることで、既製品のチップを使う場合よりデヴァイスのパフォーマンスを高められる可能性がある。
今回の発表会でアップルのソフトウェアエンジニアリング担当上級副社長のクレイグ・フェデリギは、新型「MacBook Air」はスマートフォンやタブレット端末と同様に、スリープ状態からほぼ瞬時に復帰できると誇らしげに語っている。さらに「M1」を搭載したMacBookシリーズは、一度の充電で最長20時間の動画再生が可能になると、そのバッテリーのもちのよさも強調した。
競合メーカーを引き離す？
こうしてアップルは、設計面での自由を手に入れた。この動きは、かつてiPhoneがスマートフォンの市場を形成していったように、ほかのPCメーカーにも影響を及ぼす可能性がある。
もともとスマートフォンは、PCに対する小型でやや非力な周辺機器という位置づけからスタートしてきた。この関係を、アップルは今回の戦略転換によってひっくり返し、PCとスマートフォンとの境界線を曖昧にしようとしている。
これにより、アップルのように業界を牽引するようなスマートフォンをもたない競合メーカーは、ついていくことが難しくなるかもしれない。さらにアップルはiPhoneでの経験を生かし、携帯電話ならではのインターネットへの接続性をノートPCにも統合することで、ネットに接続する新たな方法をユーザーに提供することもできるだろうと、クレウェルは指摘する。
今回の発表会では、アップルの社内外にいるソフトウェア技術者にこれまで以上に人工知能（AI）の研究開発に取り組んでもらうべく、MacのノートPCやデスクトップPCの活用を促していく方針も示された。
最近のiPhoneに搭載されたチップと同様に、「M1」も機械学習のコードをより効率的に走らせるための「ニューラルエンジン」を内蔵している。アップルの発表によると、これにより写真や動画を編集するソフトの動きがスピードアップする。さらにゲームだけでなく、PC向けの新たなカテゴリーのソフトウェアを実行する際にも役立つという。
脱インテルによるふたつのメリット
半導体の戦略を自らコントロールする方針は、長年にわたるアップルの垂直統合の戦略における最新かつ最大の一歩である。
アップルは10年以上も前からチップを設計する人材を集め、モバイル端末の心臓部にあるプロセッサーを2010年から独自設計してきた。昨年には10億ドル（約1,050億円）を投じてインテルのスマートフォン向け通信半導体事業を買収している。そしていまでは、Macの心臓部のチップまで設計するようになった。
アップルは独自チップへの移行に何年も前から取り組んできたが、いまが最適な時期と言えるだろう。なぜならアップルのコンピューター関連事業において、ふたつの大きな課題に対処しやすくなる可能性があるからだ。
インテルはPCとサーヴァー用の半導体市場をいまも支配しているが、直近の2世代のチップ製造技術をスケジュール通りに送り出せずにいた。アップルは、自社で設計し台湾積体電路製造（TSMC）が生産する独自のチップを採用することで、インテルに起因する問題から解放されることになる。
アップルはPC業界では大手ではないことから、インテルにとってアップルを失うことは売上の点では大きな痛手ではない。しかし、インテルが“落ち目”であるという印象を強めることにはなる。
そして英国の半導体設計企業であるアーム・ホールディングス（Arm）の評価を高めることにもつながる。同社はアップルをはじめとする多くの企業にARMチップの技術ライセンスを供与し、グラフィック用チップを手がけるエヌヴィディア（NVIDIA）による買収が決まっている。
こうしたなかコンピューター業界は、半導体の技術的な進化が鈍るという未来を見通せない状況に直面している。チップをよりパワフルにするにはトランジスターの小型化が定石だったが、すでにトランジスターはナノメートル単位にまで小さくなっていることから、この戦略の維持が難しくなっているのだ。
Macのチップをアップル自身が設計してTSMCが製造したものへ変えることで、アップルのPCは最小で最良のチップ製造技術を活用できるようになると、Linley Groupの上級アナリストのアーカシ・ジャニは指摘する。小さなプロセッサーのほうが生産の費用効率が高いことから、パフォーマンスを向上しながらコスト低減も見込めるのだという。
さらにアップルは、チップとソフトウェアとの統合を強化したり、ニューラルエンジンのような機能を付加したりすることでも、パフォーマンスの向上を図れるはずだと、ジャニは言う。「これは大きな転換ですが、アップルにとっては最適なタイミングでした。インテルのチップを使っていたときよりも設計の自由度が増すわけですから」
スムーズに移行できるのか
一方で今回のアップルの発表においては、いくつかの不明な点もある。
アップルは独自チップ「M1」の搭載機種として、まず「MacBook Air」と13インチの「MacBook Pro」、そしてデスクトップの「Mac Mini」のようなローエンドなモデルを選んだ。つまり、ハイエンドモデル向けに第2のチップが用意されている可能性が高い。特殊効果や本格的な動画編集といった負荷の大きい処理に対応できる高性能なモデル、「Mac Pro」や「iMac」などがそうだ。
また、インテルのチップから独自チップへの移行が、今回のプレゼンテーションで約束された通りにスムーズに進むのかも不透明である。一般的にソフトウェア開発者は、異なるアーキテクチャーでも適切に動くようにアプリの別ヴァージョンを開発しなければならないからだ。
すでに大手ソフトメーカーの一部は、アップルの独自チップに合わせてアプリの修正に取りかかっている。アップルによると、アドビの写真管理・編集アプリ「Adobe Photoshop Lightroom」は12月に新ヴァージョンが登場し、「Adobe Photoshop」の新ヴァージョンは2021年初頭に予定されているという。さらにアップルは、旧来のインテル用アプリがARMベースの独自チップでも動くようにする「Rosetta 2」というシステムも開発した。
この「Rosetta」というシステムは、アプリをリアルタイムで“翻訳”して異なるアーキテクチャーのチップで動作させるエミュレーションと呼ばれる技術に基づいている。かつてアップルが10年以上にわたって採用していたIBMのプロセッサー「PowerPC」からインテル製へと切り替えた2006年に導入された。しかし、PowerPC用のソフトがインテルのチップで思うように動作しない体験をしたユーザーもいたという。
Linley Groupのジャニは、エミュレーションの技術は向上していると指摘する。だが、アップルの独自チップを搭載したMacへのソフトウェアの移行がどれだけスムーズに進むのか。それは多数のユーザーが新しいMacを実際に購入して使うようになるまで、はっきりしないことだろう。
※『WIRED』によるアップルの関連記事はこちら。
