役者たちは、ソーシャルアカウントのなかでも演技を求められる時代になった。資生堂ジャパン株式会社の服部裕子氏は10月29日、フェイスブック ジャパン社が主催するイベント「Instagram Day Tokyo 2019(インスタグラム・デー・トーキョー2019)」に登壇し、同社のスキンケアブランド「レシピスト(recipist)」のマーケティングコミュニケーション戦略について語った。ミレニアル世代の女性をターゲットとするレシピストでは現在、一切テレビCMを利用しておらず、完全にインスタグラムを軸とした施策を展開しているという。「レシピストは、まだ新しいブランドなので、課題は『認知』にあった。なので、最初はやはりテレビCMの活用を考えた」と、レシピストのアシスタントブランドマネージャーを務める服部氏は語る。「しかし、ターゲットの20代前半女性のインタビューを重ねるうちに、そのセグメントではテレビに触れている人が本当に少ないことを知った。そんななか、話を訊いたすべての人々から、唯一共通して出てきた言葉がインスタグラムだった」。資生堂ジャパンが2017年11月にローンチした新ブランド「レシピスト」は、いわば同社謹製のD2C(Direct to Consumer)ブランドだ。発売当初のプレスリリースでも「デジタルネイティブなミレニアル世代の生活行動に対応し、情報収集から認知、購買までの全てをスマートフォンの中で完結する『スマホファースト』型マーケティングを展開」すると表明。実際に、卸売りを通した小売展開は行っておらず、基本的にECサイトのみで発売されている(現在では、一部店舗展開も実施)。なお、インスタグラムの日本国内MAU(月間アクティブユーザー数)は、2019年3月時点で3300万。現在、2600万といわれるFacebookの日本国内MAUを追い越し、インスタグラムの利用者数は、順調に成長を続けている(逆にFacebookの国内MAUは漸減傾向にある模様)。同イベントで、フェイスブックジャパン執行役員の鈴木大海氏は、インスタグラムは若年層でマスメディア化しており、ハッシュタグ検索を意味する「タグる」という行為を通して、ユーザーを発見から行動に促すことができると語っていた。
インスタグラムには、ユーザーの好きなものしか出てこないという特徴がある。ユーザー自身も、その特徴を理解しているので、ブランドやメーカー目線のメッセージが挿入されると、瞬間的に嫌がられてしまうところがある。「私たちがいま一番気をつけていることは、ターゲットの行動とか考えていることに寄り添って、『共感を得る』ということだ。広告打つことよりも共感を得ること」と、服部氏は締めくくる。「そのあとで、ブランドの思いとか、伝えたいこと(ちょっとした広告)を入れていくことが非常に大事というのが実感だ」。Written by 長田真Photo frome 「#たおりゅう」スペシャルサイト