人文学的な思考で育まれる知を疎かにした先にある未来とは（写真：cba / PIXTA）

世界的に「人文科学系」の地位が低下しています。アメリカでは大学の研究費においては自然科学系が優遇され、学生たちの人気もそちらに集まっています。もはや人文科学系は時代遅れの学問なのでしょうか？　そんな風潮に『センスメイキング』著者であるクリスチャン・マスビアウ氏は異議を唱えます。人文科学系の未来が決して暗くない理由とは。

最近は、アマゾンやグーグルをはじめ、数え切れないほどのアプリやベンチャー企業がビッグデータを活用している話題で持ち切りだ。企業の評判などを社員が評価するサイト「グラスドア」では、求人数、給与、昇進機会の観点から2016年の米国ナンバーワンの職種は「データ・サイエンティスト」だったと発表している。

われわれは、データが多ければ気づきやひらめきも多くなると信じ切っている。100人を対象にしたデータを見ていて何らかの学びがあるとすれば、何万人ものデータなら学びは爆発的に増えるだろうか。あるいは何億人ものデータならどうだろう。何十億人に増やしたら……。フェイスブックCEOのマーク・ザッカーバーグが、人々のビッグデータ中毒を見逃すはずもなく、先頃投資家向けに、フェイスブックで機械学習を活用し、「世界のありとあらゆる事象を網羅する決定的なモデル」を構築すると語っている。

年々、人気が衰えている「人文科学系」

学生も、その風潮を察知し始めている。アメリカの超一流大学では、かつては専攻分野として英語や歴史といった教養系が高い人気を誇ったが、工学や自然科学への関心が高まったあおりで、多くの人文科学系学部が衰退している。

1960年代以降、人文科学系で授与された学位数は半減している。人文科学系の研究助成金も激減の一途をたどっていて、2011年には科学技術系の研究開発助成総額の0.5％にも満たない状態だ。社会科学系でも、ソーシャル・ネットワーク分析や計量心理学といった定量研究が優勢で、社会学や人類学といった定性的（質的）研究は時代遅れと見られている。

2016年のアメリカ大統領選を目指して共和党の指名争いを展開していたジェブ・ブッシュは、2015年に開いたタウンホール・ミーティング（地域住民との対話集会）の席上、大学で心理学のような分野を専攻していたらファストフード・レストランあたりで働くことになると聴衆に語った。同じ年、日本の文部科学大臣は、国内の大学に人文・社会科学系の学部を廃止するか「社会的要請の高い分野への転換」を迫った。

彼らに言わせれば、文学や歴史、哲学、芸術、心理学、人類学といった文化を探究する人文科学は、もはや「社会的要請」に応えられないというわけだ。さまざまな国民性やそれぞれの世界を人文科学的見地から理解する行為に対して、役立たずの烙印が公式に押されたのだ。

「教養あるリーダーシップ」の欠如

こうした風潮の中で、筆者は読者にどうしても届けたいメッセージがあり、いても立ってもいられない思いでペンをとった。それは、文化的知識の価値は間違いなくあるということだ。

この文化的知識、つまり人文学的な思考で育まれた知を疎かにすれば、われわれの未来は極めて危うい状況に置かれることになる。確実なデータと自然科学的な手法のみに偏り、人間の営みを物理法則や機械的メカニズムだけで説明しようとしていると、自然科学の法則では割りきれないあらゆる形式の知識に対して、われわれの感度が鈍ってしまうのだ。書籍や音楽、美術、文化などは、複雑な社会的な背景や文脈に触れる機会を与えてくれるが、こうしたものとの接点を失うのである。

これは、象牙の塔の中だけで議論されるような深遠なテーマではない。現に、筆者の本業であるコンサルティング業務に携わっていると、この現象がもたらした影響が嫌でも目に入る。大手企業の上層部には、「教養に基づいたリーダーシップ」が欠如しているのだ。

筆者がこれまで会った経営幹部を見ていると、世界観が孤立している方々があまりに多いのである。顧客や従業員との人間的な接点を失っているがゆえに、現実世界の数値化やモデル化にも失敗しているのだ。こうした幹部は日常の時間も切り刻まれて細分化されているから、そもそも乱雑に見える実世界のデータの森をさまよい歩く暇などないと思っている。それどころか、実際の問題点を咀嚼することもせず、いきなり問題解決のプロセスに飛びつき、結論を急ぐ。

だから工学専攻かMBAの訓練を受けた幹部補佐を歩兵として採用し、データ戦の最前線に送り込む傾向がある。数値化できるデータへのこだわりが強いと、時にとんでもない欠点さえ見落としてしまう。そしてこういう補佐として採用された多くの下級マネジャーは、今のビジネスの世界を覆うガラスの天井にぶち当たる。本当にわくわくするような重要な世の中の動きやパターンを見極める感性が持てないまま、過度な単純化に走りすぎるのである。

彼らは若いときに、すべてに「正解」を求めるタイプのマネジャーで通してきた。制度の抜け道や近道を探して、すべての試験で満点を狙う面々だった。一流校に進学し、いつも優秀な成績を収めてきた。学生時代は、つねに問題点を減らしてから解決するような訓練を受けてきた。その結果、経営の上層部に名を連ねるうえで不可欠なはずの豊かな教養に裏打ちされた知性に欠けているのだ。

STEM（科学・技術・工学・数学）、つまり理系の知識が不要と言っているのではない。だが、仕事で成功するには、人文科学や社会科学のトレーニングも負けず劣らず大切なのだ。このことをいつでもさっと数値データで証明できるわけではないが、せっかくなので背景となるデータについて証明させていただきたい。

成功しているリーダーは「小説」も「帳簿」も読める

2008年、ウォール・ストリート・ジャーナルが、ペイスケール社による国際的な報酬に関する大規模調査の結果を報じていた。STEMとくくられる純粋な理系教育を受けた学生は、総じて大学卒業後すぐに給与水準の高い職に恵まれていることがわかった。新卒入社の「給与中央値」で見ると、トップはマサチューセッツ工科大学（MIT）とカリフォルニア工科大学の二校で7万2000ドルだった。またこの2校は、中途採用の「給与中央値」もそれぞれ3位と6位にランキングされた。

だが、この調査は全米の大卒者が対象だったため、新卒初任給にせよ、給与の中途採用の給与にせよ、給与の「中央値」を取れば理系卒業生に有利に働く。というのも、理系の卒業生は、比較的限られた職種に就き給与も高めなのに対して、教養学部系の卒業生は全米各地で実に多種多様な職に就いていて、給与の差が大きいからだ。

だが、全米で中途採用の高年収者（上位10％）だけに絞って見ると話は変わってくる。11位になってようやくMITが顔を出す。1位から10位までは、教養学部系に強い学校が名を連ねているのだ。イェール大学やダートマス大学といった学校が、年収中央値で首位（30万ドル以上）を獲得している。理系教育を中心とする大学のうち、中途採用の高年収者（上位10％）に食い込んでいるのはカーネギーメロン大学だけだった。

この調査では、専攻についても同様の傾向が見られた。中途採用者の専攻別の給与ランキングでは、全般的にコンピューター工学や化学工学が上位ランクされていて、上位20科目に人文科学系はなかなか見当たらない。

ところが、全米で最も成功している年収上位10％に着目すると、コルゲート大学やバックネル大学、ユニオン大学など純粋な教養学部系大学を中心に、政治学や哲学、演劇、歴史といった専攻ががぜん突出しているのだ。

このデータからわかるのは、理系のトレーニングを受ければ、基本的には新卒就職時に人並みの職に就き、よい収入を手にしていることだ。だが、突出した高収入者、つまりは経営を取り仕切るような立場の人々、ガラスの天井を突き破る力のある人々、世界を変えるような人々は、教養学部系の学位を持っている傾向が強い。シリコンバレー界隈や政治家、さらには教育界の多くの指導的立場にある人々が口々に主張している内容とずいぶん違うことに驚くだろう。

もっとも、グローバル企業や世界屈指の有力機関などに在籍経験が少しでもあれば、なるほどと思えるのではないか。世界の最高経営幹部や役員のカウンセリングを20年近く手がけてきて気づいたことだが、本当に成功しているリーダーは、好奇心旺盛で幅広い教育を受けていて、小説も帳簿も読める能力の持ち主なのだ。

経営者に幅広い「教養」は必須だ

たとえば、グローバルな保険会社の将来を考えたり、ある法案の政治的・社会的影響を吟味したりする場合に、単純極まりないデシジョン・ツリー（意思決定過程を示す樹形図）やスプレッドシートの数値だけで答えにたどり着けると本気で思っているだろうか。2007年2月、リーマン・ブラザーズは経営状態が帳簿上は良好で、時価総額が過去最高の600億ドル近くに迫っていた。

ところが、それから1年ほどで株価は93％も急落し、破産申請となった。かくも数値データは複雑な現実をあいまいにぼやかし、結果、リーマン・ブラザーズを破綻に至らせた。2003年から2004年にかけて同社は、住宅ローン会社5社を買収している。その中には、通常の融資審査の通らない人々に貸し付けを行う低所得者向け住宅ローン（サブプライムローン）会社2社も含まれていた。住宅購入ブームを追い風に過去最高の収益を上げていたが、返済能力の審査はあってないようなもので、何も考えずに融資を受ける人々が増加していった。

だが、こうした不良債権は債務担保証券（CDO）と呼ばれる複雑な金融商品のかたちで証券化され、正常な融資の陰に隠れてしまった。もっとも、どんな経営者でも幹部でも、その気になれば自らの足と目で現実を直視することができた。

そもそも、サブプライムローン利用者の大半が支払不能に陥ることは不可避の状況だった。2008年9月の時点で老後の資金を株式投資に回していた人々にとっては誠に残念なことだが、現実世界のデータに目を向けようと考える金融機関の経営者は皆無に近かった。思考を止めたときに、その影響をもろにかぶるのはわれわれの知性だけではない。ビジネスも教育も政府も、老後の蓄えまでも危機にさらされるのだ。

幅広いテーマや分野に求められるスキル

こういう懸念を口にしているのは何も筆者に限ったことではない。これからの時代に対応するためには、しっかりとした教養教育を受けた人間の思考能力が求められると、著名なリーダーの多くが声を大にして訴えている。ロッキード・マーティンの元会長・CEO、ノーマン・オーガスティンは、2011年にウォール・ストリート・ジャーナルへ寄稿し、初等・中等教育での人文科学教育の基盤強化を求めて、次のように主張している。

「国家や文明についてさらりと話して終わりにせず、歴史教育があって初めて情報を咀嚼、分析してまとめあげ、そこから得られた結論をはっきり表現できるクリティカルシンキング（批判的思考）の持ち主が育まれる。幅広いテーマや分野に求められるスキルである」


プロクター・アンド・ギャンブルの元CEO、A・G・ラフリーは、今日の複雑な経営環境の中で事業を成功させるためのアドバイスを求められて、ひと言、「教養の学位を取りなさい」と答えている。

ハフィントン・ポストへの寄稿でラフリーは、次のように述べている。

「芸術、自然科学、人文科学、社会科学、言語を学ぶことで、知性が精神的な器用さを育み、新しい考え方にオープンな人間になる。これは、つねに変化する環境の中で成功を収める条件でもある。速球力と冷静な判断力で切れ味の良い投球を見せることができなければメジャーリーグで勝つ投手にはなれないように、有力な経営者を目指すのであれば、幅広い教養を身に付け、あいまいさや不確実性に上手に対応していく力が欠かせない。幅広い教養課程を修めれば、概念的思考、創造的思考、批判的思考（クリティカルシンキング）の力が伸びる。これは、心を鍛え抜くうえで欠かせない要素である」