イケアは「スマートホームの未来」を制するか──音声操作できるシンプルな照明に、その底力を見た
「スマートホーム」は、いまだにその名声を確立できていない。スマートフォンのアプリでライトを薄暗くしたり、大型家電に話しかけたりできる家。かなり前からその可能性が強調されてきたにもかかわらず、この「つながる家」は普及に至っていないのだ。
そもそも値段が高すぎるし、どんなものなのかもきちんとイメージできない。メーカーによって規格が異なれば、共通化や相互乗り入れの課題もある。これらの問題を“解決”した企業をご存知だろうか。イケアだ。
イケアのスマートホーム関連のラインナップは、現時点では照明器具に限られている。スマホからの操作に対応したLED照明「TRÅDFRI」シリーズについて、特筆すべきことはあまりない。しかしこの商品は、イケアがスマートホームの潜在能力を具現化していく上でのアプローチを明確に表している。
まず、安価で使いやすい。そして何より重要なのは、このライトはアップルの「HomeKit」やアマゾンの「Alexa」、グーグルの「Googleアシスタント」といった人工知能（AI）とも、もうすぐ流暢に“会話”できるようになる点だ。
スウェーデンの企業であるイケアが、どのAIに対しても中立を貫くのは驚くべきことではない。しかし同社がこの道を選ぶなら、業界他社もこれに追随せざるを得なくなるかもしれない。少なくとも希望はもてる。
シンプルで低価格という「基本」に忠実
イケアのスマートホーム関連商品は、ほかの大手メーカーの存在を十分に意識したものだ（ブランド名は「ホームスマート」とブランディングですら無駄がない）。TRÅDFRIの機能は最小限に抑えられている。照明の色は変えられないし、地球の裏側から操作することもできない。しかし、こうした点が気に入らない消費者は、そもそもイケアのマーケティングの対象ではないのだ。
同社のホームスマート部門を率いるビョルン・ブロックは、「スマートホームはかなり前から実現可能だと言われてきましたが、2つの大きなジレンマがあります」と話す。「複雑すぎて、しかもあまりに高価です。だから、取り付けも商品説明も簡単にすることになりました。そして、見たこともないような低価格で販売するのです」
TRÅDFRIは箱から出してすぐに使える。ソケットにはめ込んで、付属のリモコンに電池を入れる。スマートでシンプルだ。ハブとなるデヴァイスを追加購入してアプリをダウンロードすれば、スマホからも操作できる。購入者のほとんどは追加の機能を利用するだろうが、とにかくスタートラインの難易度を下げてとっつきやすくすることには成功している。
市場参入にあたって照明器具から取りかかったのは、イケア流のシンプルなやり方を貫いたからだ。大型冷蔵庫「FROSTIG」にICチップを埋め込んでスマート化するのではなく、安価でシンプルという自社商品の特性を生かして市場に乗り込んだのである。
市場調査会社パークス・アソシエイツのブラッド・ラッセルは、「イケアは照明器具で長い歴史があります」と指摘する。「その点で、うまく噛み合ったのだと思います。照明はデザインと密接に関係しており、これは同社のデザインへのこだわりにも合う。さらに照明器具は、スマートホーム関連でもっとも低価格なのです」
後発だったのも功を奏した。スマートホーム市場への参入に慎重だったことで、顧客もゆったり構えることができたからだ。慌てて大騒ぎする必要はない。実際、一般的な電球をねじ込むのと同じくらい簡単に使えた。イケアが、各家庭にあるすべてのテクノロジーと連携できるように努力を重ねてきたことを考慮すれば、余計にそうだ。
選択の自由を尊重するのが「イケア流」
ここで、地味だがいいニュースをひとつ。TRÅDFRIはスマート照明の国際規格「Zigbee Light Link」を使ってネットワークと通信する。つまり、さまざまなデヴァイスをつなげることが可能だ。フィリップスのスマート照明システム「Hue」もこの規格を採用しているため、将来的にはHueのアプリからTRÅDFRIを操作できるようにもなる。
スマートホーム業界ではこうした連携は珍しいが、実に有益な取り組みだ。既存のスマートホームにはたくさんのソケットがあるが、イケアはそこに接続される電球にオープンプラットフォームを選んだ。競合メーカーにも見習ってほしい。
ブロックはこれについて、「イケアだけではどうにもならないだろうということは、はじめから分かっていました」と説明する。「ほかの企業を締め出すための独占的なシステムをつくるなんて、考えたこともありませんよ」
彼はスマートホームをめぐるこうしたアプローチを、イケアのこれまでのやり方になぞらえる。「イケアの商品は他社の家具とも調和します。つまり、イケア流を踏襲しただけなのです。同じ“ストーリー”を提供するのだから、選択の自由についてもそうあるべきでしょう」
さらに重要なのは、イケアが今夏、音声操作に関する選択肢を拡大することを発表した点だ。次回のアップデートでは、ユーザーが使っているスマートスピーカーが「Google Home」でも「Amazon Echo」でも、もしくはその両方でも、話しかければ“答え”が返ってくるようになる。
こう書くとばかげて聞こえるかもしれないが、声による操作はスマートホームにおける重要な要素だ。スマホでアプリを開いて数回タップするのであれば、普通に電気を点けたり、ダイヤルで明るさを調整したりするのと大して変わらない。だが、家があなたの話を“聞いて”くれるとしたらどうだろう。まるでSFみたいだ。
調査会社IDCのアダム・ライトは、「複数のAIプラットフォームをサポートするというイケアの取り組みは、どれか1種類にしか対応しない場合に比べて、より多くの顧客ベースにアピールするでしょう」と指摘する。
こんな世界を考えてみてほしい。自分の住んでいる家のプラットフォームがGoogle HomeかAmazon Echoなのかで、使える家電のブランドが決まってしまう。突拍子もなく聞こえるかもしれないが、あり得ない話ではない。
実際に百貨店のシアーズは最近、自社の白物家電ブランド「Kenmore（ケンモア）」の製品をAlexaに対応させ、アマゾンで販売する契約を結んだ。アマゾンではApple TVを買えないことを考えれば、Siriを搭載したケンモアの食洗機が市場に出回ることもないだろう。
個人的な好みはさておき、もしスマートホームが一般に普及するチャンスがあるとすれば、できる限り互換性を高めていく必要がある。そしてこれこそ、イケアが売ろうとしているものなのだ。
スマート化する「世界最大の家具屋」
イケアが有利なのは、その規模だ。世界中に約400店ある店舗には、年間9億人超が訪れる。まさに世界最大の家具屋である。つまり、イケアは単に家具を販売するだけではなく、消費者を導く力を持っている。これこそが、スマートホームを普及させるうえでも役に立つ。
「消費者の大半は、商品が提案する価値など理解していないのです」とラッセルは言う。というのも、オンラインで見たときにはちょっとやり過ぎに思えたり、あまり役に立たなさそうに見えるものでも、店舗で実際に手にとってみると急にピンと来るということがある。
スマートホーム関連商品に関しても、この「実際に手にしてピンと来る」という体験を消費者に提供する最初の企業になれるということは、この分野のポートフォリオ拡大を計画するイケアにとっては大きな強みだ。ブロックは「イケアは消費者の気持ちがよく分かっています。あるプロダクトを手にとるとき、それはその商品を買う決断をしたときなんですから」と話す。
イケアはまだ、次のスマートホーム関連の動きを明らかにしていないが、ブロックのチームは社内のほとんどの部門と連携しているという。もちろん、何でもかんでも手当たり次第にやっていくというわけではない。「いろいろなプロダクトに興味はありますが、無計画に首を突っ込んだりはしません。ちゃんと理に適っていなければ、やるつもりはありません」
シャワーヘッドからゴミ箱、もしかしたらヘアブラシまで──。すべてがスマート化する世界で、ネットにつながるものを増やすことに慎重な企業の話を聞くと、道に迷ったような気になる。素早く動いて変革を起こすのではなく、ゆっくりとシンプルに、そして正しい方向に進んで行く会社は珍しい。
それでも、意図的に機能を控えめにすることで結果的に顧客は商品にひきつけられる。イケアのスマートホーム参入で一番得をするのは、スマートホームそのものということだ。RELATED
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