米国の非営利調査機関Pew　Research　Centerが行った調査によれば、60％の米国人が「日本人は信頼できる」と回答したほか、日本人の72％が米国に対して友好的な態度を示した。中国新聞社は25日、「日米双方の国民は互いに良好なイメージを抱いている」と報じた。

　また同調査によれば、日本国民の多くがオバマ大統領を肯定的に評価しており、専門家は「現在の日米双方の互いに対する国民感情は、1980年代に比べると大きく改善していることがわかる」と指摘した。

　日米の互いに対する国民感情が改善しているだけでない。世論調査「ブルームバーグ・ナショナル・ポール」によれば、米国民のオバマ大統領に対する支持率は55％となったほか、共同通信によれば安倍首相に対する支持率は72・8％に達するなど、双方の首脳は自国での支持率も好調を保っている。

　安倍首相は22日、ワシントンでオバマ大統領と会談し、「同盟の信頼と強い絆が完全に復活した」と述べたが、記事は「日米が緊密な連携を取るうえで、自国の民意が大きな影響を及ぼすが、調査の結果は日米首脳を喜ばすものだった」と報じた。（編集担当：及川源十郎）