近年、演劇や映画、美術など表現に関わる分野のハラスメントが社会問題となりつつあるが、その背景には、そこで働く人たちが労働者として弱い立場にあるという問題が指摘されている。これを重くみた文化庁も今年度、弁護士らを委員とする「文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けた検討会議」で、契約の書面化などを進めるガイドライン作りに着手している。そうした動きに先立ち、劇団員の活動は「労働」であることを認めた異例の