スペシャリスト人材の4割がボーナスなし――業界により賃金格差が拡大している実態が、企業にスペシャリスト人材を紹介するロバート・ウォルターズ・ジャパン（東京都渋谷区、デイビッド スワン社長）が、2日、発表した調査「職務環境調査2010」で判明した。

　同社の調査は、国内企業に勤める839人のスペシャリスト人材（会社員）に対し実施し、職務環境に関する意識をまとめたもの。

　前年に比べ、2010年は「給与が増加した」と回答したのは35％で、そのうち最も多かったのは医療・医薬・バイオ関連企業に勤める人（45％）であった。

　一方、「給与が減少した」という回答は、金融業界に勤める人の35％、BtoBメーカー・製造業に勤める人の36％であった。

　同社では、「金融・メーカー／製造の両業界は、ボーナス支給額の増加が顕著な分野でもあり、企業が09年後半から10年初頭にかけての給与カットの代わりに、ボーナスの上乗せにより優秀な社員の流出を防ごうとしている」と分析している。

　ボーナス額の増加傾向は、その他の業界では見えず、全体の37％が10年にはボーナスを受け取っていないと回答している。特に、09年に経常利益が大幅に落込んだ一般消費財業界に勤める人の59％、メディア業界に勤める人の57％が、「ボーナスがなかった」と回答している。

　今後について、「全体的に各業界は回復傾向にあるが、給与やボーナスへの反映率は業界ごとにまだ差が見られている。また国内では、2011年には世界の経済も徐々に回復すると考えられており、そうなればボーナスにも必ず反映されてくると思われる」（デイビッド スワン社長）とコメントしている。

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