アメリカ『ワールドジャーナル』によると、日本料理店へとくら替えして職探しをする中国系のレストラン従業員が増加している。高い給料・少ない労働量・短い労働時間・清潔な職場といった要素が魅力となり、中国系の新移民労働者を引きつけているのだと求職者は言う。中国網日本語版（チャイナネット）が報じた。

　中華街の「佳佳」職業安定所の張氏によると、日本料理店の求職は、すし職人、コック、天ぷら職人、配達担当、鉄板焼き担当まで多岐（たき）にわたり、給与は中華料理店の同等職よりもかなり高い。例えば鉄板焼き担当の月給は通常3000元（約3万9000円）を超え、4000元（約5万2000円）に達する者もいる。

　同じく中華街の職業安定所によると、中華料理店はアメリカ各地で飽和状態にあり、そのため飲食業に携わる中国人の多くが日本料理店経営に乗りだしているという。アメリカ東部では、中国人職業安定所で求人を出す日本料理店がざっと数えただけでも80を超えており、就職機会は1000以上になる。

　日本料理店で働く中国系移民は、中華料理店よりも給料が高いだけでなく、仕事内容自体にも余裕があると自らの仕事を語る。中華料理店のように、忙しくないときにも厨房で鶏肉や牛肉、豚肉、魚介類を仕込んだり、体中油だらけになることがない。日本料理は食材が簡単であり、清潔に仕事ができるのだという。

　原発事故後、香港などアジア各地で日本料理は大打撃を受けたが、アメリカの日本料理店がこうむった影響はかなり少なかった。大西洋産の海鮮食材を使っているからであり、以前と変わらず繁盛している。（編集担当：米原裕子）



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