京都タワー

写真拡大

 世界屈指の観光都市として栄えたイタリアのヴェネチアでは、2000年代から観光客を乗せたクルーズ船の周りに「観光客、帰れ」と訴えるデモ隊が集結するようになったという。旧市街地に観光客が大挙して押し寄せ、市民は日常生活ができなくなり、郊外へと追いやられたからだ。ヴェネチアのオーバーツーリズム(観光地が耐えられる以上の観光客が押し寄せる)と同じことが今、京都で起こりつつある。

 ***

【写真】初体験でも楽しめる――「泊まれる遊廓」

 ここ数年、京都を訪れる外国人観光客は右肩上がりで増え続けている。2015年に482万人だった外国人観光客は、3年後の18年は805万人と倍近くに増加した。外国人宿泊客だけ見ると、東日本大震災のあった2011年は52万人、そこからうなぎ上りに増え続け、13年に100万人超、15年には300万人突破、18年は450万人と過去最高を記録している。

京都タワー

2014年と15年には、海外の権威ある旅行誌『トラベル・アンド・レジャー』の人気都市ランキングで京都市は2年連続世界1位に輝いた。もっとも、その反面、京都市内の慢性的な混雑が話題になり、オーバーツーリズムという言葉が聞かれるようになった。

 2018年の京都観光総合調査(京都市産業観光局)によると、観光消費額は1兆3082億円と3年連続で1兆円を突破したが、

「今年の4月、衝撃的な発表がありました。日本観光振興協会が宿泊施設の予約状況や稼働率を参考にして予測して出したゴールデンウィークの混雑予想です。外国人観光客は増えているのに、『全国の主要観光地の中で、最も混雑が少ない観光地は京都だ』と発表したのです。理由は、国内客が外国人観光客であふれた京都を敬遠するようになったからです」

 と語るのは、12月に『京都が観光で滅びる日 日本を襲うオーバーツーリズムの脅威』(ワニブックス|PLUS|新書)を出版した京都市議会議員の村山祥栄氏である。同氏は、03年に京都市政史上最年少で市議選に初当選、以後5期を務める。本著では、観光客に食いつぶされる京都の現状を詳しく綴っている。

「京都を訪れる日本人観光客は2015年の5205万人がピークでした。それが、16年に4861万人、17年には4619万人、18年は4470万人と、ピーク時から732万人も減少しています。このままでは、やがて4000万人を切るでしょう。観光振興協会の発表は、日本人観光客の減少で、相対的に観光客が減少しているので混雑が少ないと予想したものと思われます。結局、この発表で京都は“穴場”ということになり、京都の宿泊施設は埋まりましたが、京都で起きている異変に気づいた方も多かったと思います」

地価高騰で市民が転出

 とにかく、今の京都は、外国人観光客が多すぎるという。世界最大の旅行口コミサイト『トリップアドバイザー』の「外国人に人気の日本の観光スポット」部門で、2014年に1位を獲得した伏見稲荷大社では、平日、土日を問わず、立錐の余地がないほど外国人観光客でごった返している。インスタ映えのする赤い千本鳥居は、外国人観光客が長蛇の列をつくり、中国語や韓国語が飛び交う。これにうんざりする日本人観光客は少なくないという。伏見稲荷大社の目の前にあるJR稲荷駅前には、観光客のために飲食店や土産物屋などの新規出店が相次ぎ、地価が高騰。2017年の伏見稲荷大社周辺の基準地価の商業地上昇率で全国1位(上昇率29・6%)を記録して話題になった。

「外国人観光客に人気の清水寺や祇園を抱える東山区も地価が高騰しています。八坂神社の南の石段下で30坪程度の京町家が3000万円で不動産会社に売却されたのですが、5500万円で転売、さらに別の業者が9000万円で購入後、多少手を入れて、1億2000万円で売れたそうです」(同)

 08年に観光客数が5000万人を突破した京都市は、20年には客室は4万室が必要だという試算を発表、ホテル誘致に積極的に行うようになった。15年に2万9786室だった客室は、16年で3万3887室、17年は3万8419室と増え続け、18年は4万室を大きく上回る4万6147室に達した。

「京都市のホテルの稼働率は90%を超えており、賃貸マンションなどよりも利益率が高い。物件の価格が高くても利益が出せるので、街中の売り物件はホテル建設業者が高値で買い漁っています。そのため、2016年で全国5位だった京都府域商業地の地価上昇率は、18年では東京、沖縄を抑えて1位になりました」(同)

 地価高騰で家賃も上がり、京都を逃げ出す人も。

「すでに、人口の流出が始まっています。進学のため18歳で大量に京都に移住してきた人は、就職の際に家賃の高くなった京都より、東京や大阪へ行く人も少なくありません。また、20代から30代の転出が群を抜いて多い。つまり、所帯を持つとか、家を買うというタイミングで市外に転出している人が目立ちます」(同)

 実際、京都市の人口は、2016年11月が147万5599人、17年11月が147万2904人、18年11月が146万9638人、19年11月は146万6890人と、3年で8709人減少。国内の都市人口ランキングで全国5位だった京都市は、福岡市、神戸市、川崎市に抜かれ、8位へ転落した。

「ヴェネチアでは、市民の生活基盤である肉屋、魚屋、パン屋などが観光向けの店舗に姿を変え、家賃の高騰で市民が郊外に追いやられました。まさに京都でも同じことが起こりつつあると言っても過言ではありません。京都市が市民と共存しながら受け入れられる観光客数は5000万人が限界だと思います。観光客であふれた市バスは、何台も乗り過ごさないと乗れない状況ですし、“京の台所”と言われた錦市場は、観光客用の店が並んで市民は敬遠するようになった。マンション価格も高騰しています。2015年には、三菱地所レジデンス供給のマンション『ザ・パークハウス京都鴨川御所東』の販売が開始され、鴨川に面した287平米の部屋は7億円を超えています。このマンションの6割が1億円を超える物件で、東京の富裕層がターゲット。地元市民など相手にしていないのです」(同)

 日本人観光客が減少する一方、それを外国人観光客が穴埋めしているかというと、決してそうではないという。

「京都土産として有名な八ツ橋は、外国人観光客はほとんど買わないそうです。外国人は、アンコ系の和菓子は食べないようですね。菓子メーカーなら、商品のラインナップを工夫すれば外国人観光客にも対応できます。どうにもならないのが漬物です。外国人向け商品を開発しようにも、難しいのではないでしょうか。日本人観光客の減少で和菓子や漬物の売り上げが落ち込んでいます」(同)

 京都を訪れる外国人観光客で最も多いのは中国人だ。2018年の中国人観光客は117万1000人で、2位台湾の66万人を大きく引き離している。

「中国人観光客の多くが利用しているのは、格安のツアーです。旅行代理店が超安価なパッケージツアーを組み、決められた土産店を日程に組み込み、土産店にお金を落とさせ、土産店からのコミッションで成り立っているのです。お金は旅行代理店と特定の土産店にしか落ちないので、いくら中国人観光客が来ても、京都は潤いません」

 この11月20日、京都市の門川大作市長は、ホテルなど宿泊施設の新規参入を今後はお断りしたいと表明した。これだけで、オーバーツーリズムに歯止めをかけることができるのだろうか。

週刊新潮WEB取材班

2019年12月12日 掲載