まだ上がる？ 金価格「異常な乱高下」に勝つ…NISAで買える「コスト最安」神ファンドの実力
「金（ゴールド）」相場に変調の兆しが出ている。これまで上昇に次ぐ上昇を重ねてきた金価格。’26年に入ってもその勢いはまったく衰えず、１月末には、１グラムあたりの店頭小売価格は、ついに一時３万円台に突入した。だが、その直後に一転して急落。以降、高値圏での乱高下が続いている。今後の相場の展開はどうなるのか？ どうすれば個人投資家は賢く投資できるのか？ 専門家が解説する。
異常事態！ 連日最高値からの「急落」
まず、強調しておきたいのは、直近の金価格の上昇ピッチは“異常”だった、ということだ。国内、海外ともに、１月の最終週は連日最高値の更新ラッシュとなった。金の現物価格の国際的な指標である『LBMA金価格』は、月曜日から木曜日のわずか４日間で一時13％超の上昇を記録。週間ベースとしては、世界的な金融危機である「リーマン・ショック」が発生した’08年９月第３週以来の上昇率だという。
また、その最高値時点で月初からの上昇率は28％超に達していた。月間ベースの上昇率としては、1974年５月以来とみられる。当時は、ドルと金の交換停止によるドル急落という「ニクソン・ショック」によって、「ブレトンウッズ体制」が崩壊する中、第一次オイルショックが重なった時期だった。
そうした過去の歴史的なイベントと並ぶ上昇率を、大した材料がなかったにもかかわらず、１月最終週に記録していたのである。そして、週末、前日比−530ドルと約10％下落。１日の下げ幅としては過去最大、下落幅は1980年１月以来の大きさとなった。
それまでの価格上昇も十分異常ではあった。チャートをみれば一目瞭然だろう。今回の金の上昇相場は、’22年２月のロシアのウクライナ侵攻をきっかけとしている。ほぼ４年間続いていることになるが、’25年半ばからは「右肩上がり」というよりも２次関数の曲線のような軌跡を描いている。株式市場でストップ高となった銘柄について、「上がるから買う、買うから上がる」といった表現をするが、金は、そうした状態が年単位で続いてきたといえるのではないか。
４年続いた「金バブル」は崩壊するのか
では、肝心の今後の金価格の相場はどうなるのか。それを想定するために、今回の急落のきっかけとなった材料についてチェックしておこう。
急落に関する相場の解説は次のようなものだ。「トランプ政権が次期FRB議長候補として“タカ派”とみられていたウォーシュ元FRB理事を指名、そのニュースにより為替市場でドル高が進行し、金相場に調整が入った」、というものだ。
一見、真に受けてしまいそうだが、フェイクに近い要素が含まれている。ウォーシュ氏を“タカ派”としていることだ。民間および政府機関で華麗な経歴を持つ同氏は、FRBを強く批判してきたことで知られている。
昨年来、トランプ大統領は、事あるごとにFRBの政策金利の引き下げが不十分だと非難してきたが、ウォーシュ氏もトランプ大統領の援護射撃をするかのように、FRBの利下げペースの遅さに度々言及している。’26年12月に行われたとされる、トランプ大統領の最終面談では、AIがもたらす生産性向上がインフレを抑制し、利下げをする余地を生む、と述べたという。
通常、金融緩和に積極的な理事を「ハト派」、消極的な人を「タカ派」という文脈からすると、同氏を“タカ派”というには無理がある。その証拠に、ドル高が進んだと報道されたが、実際はドル円で１ドル＝153円台から154円台に戻った程度であり、週前半と同じレベルだった。さらに、債券市場をみても、政策金利の動向を反映する２年債の利回りは小幅低下した。ウォーシュ氏就任で早期利下げの可能性が高まる、と市場が先取りしたとみることができる（ウォーシュ氏がタカ派と目される理由はあるが、それは後述する）。
つまり、今回の金価格の急落は、大相場が天井を付けた後の症状である可能性が高いのではないだろうか。きっかけとなる材料は、相場にネガティブに作用しそうなものなら、何でもよかったのである。もし、大相場がいったん終了したとなれば、当面は乱高下を繰り返しながら調整局面に入ることになる。
相場を冷やす「次期FRB議長」の正体
金価格の上昇が一服し、調整局面に入ると予想する理由はまだある。前述した内容と矛盾するようだが、ウォーシュ氏の主張にある。同氏は、さまざまな講演会で、現在の肥大化したFRBのバランスシートを問題視し、バランスシートの縮小を主張してきた。これは「量的引き締め（QT）」と呼ばれるもので、市場に出回っているマネーの量を減らすことを意味する。そのため、ウォーシュ氏にはタカ派のイメージがついているのだ。
しかし、同氏は、QTの効果について、マネーの過剰流動性が吸収されることで、金融資産や不動産の上昇が抑制され、それがインフレ圧力の緩和につながり、利下げ余地が生まれる、と主張している（この理屈には経済学者などから疑問符がつけられている）。こうなると、単純なタカ派とはいえないが、過剰流動性（＝カネ余り）の吸収は金相場にはネガティブに作用する。
金相場の行方を左右する主張はまだある。肥大化したFRBのバランスシートの放置はFRBの独立性と正当性を損なうとし、それを回避するためにもQTが必要だ、というもの。これがとりもなおさず、ドルの信認回復につながる、とみられている。
◇あのトランプも黙る「FRB人事」の裏
今回の次期FRB議長の選定において、マーケットが最も危惧していたのは、トランプ大統領が自分の言いなりになる人物を指名すること、だった。これまでの現パウエル議長への非難からしてその可能性は高いとみられ、もし実現していたら、FRBの独立性と正当性が毀損し、それがドルの信認の低下を加速する恐れがあった。ウォーシュ氏の指名で、当面、それが回避されることになったとマーケットはみている。
これは憶測の類だが、ウォーシュ氏の義父は化粧品会社エスティローダーの創業一族で、トランプ大統領に巨額の政治献金をしている。トランプ氏もウォーシュ氏については、パウエル氏のように邪険に扱うことはできないはずだ、という見方がある。実際、トランプ大統領自身は、直前まで別の候補を指名するつもりだったようだ。
◇ドル崩壊の危機を「瀬戸際」で回避した
約４年間にわたる金価格高騰の特徴として、地政学リスクの上昇やインフレ懸念といった教科書に書いてある材料のほかに、基軸通貨であるドルの信認低下という、これまでになかった要因が加わったことが挙げられる。
度重なる金融危機やコロナ禍への景気対策などで、米国の中央銀行が供給する貨幣（マネー）の量である「マネタリーベース」が急拡大し、金融市場はマネーが溢れる�爛�ネ余り�畩�態となった。マネタリーベースの拡大は、株式や金、不動産などの価格を押し上げ、相対的に貨幣価値は減価することになる（この辺の事情については『実はNISAでも「金（ゴールド）」が買える！ 価格上昇が止まらない「金」に賢く投資する方法とは？』をご覧ください）。
そうした、インフレ＝貨幣価値の減価が進行する中、中国やロシアを筆頭とする主要国の中央銀行は金の購入を増やしていった。そこには、基軸通貨であるドルへの依存を減らすため、さらに、中ロにはドルの基軸通貨体制を脆弱化したい、という思惑もあっただろう。そうした状況を知ってか知らないでか、トランプ大統領は、FRBへの批判のトーンを高め、FRBの独立性が脅かされるという事態になってしまった。
もし、次期FRB議長にトランプ大統領のイエスマンが指名されてしまうと、ドルの信認はさらに悪化したに違いない。ウォーシュ氏の就任で、最悪の事態は回避できるのではないか（これも憶測の域を出ないがベッセント財務長官が強力に推したとされる）。
◇今後の金価格を左右する「二大要因」
実は、ウォーシュ氏の主張するQT（量的引き締め）は、そう簡単にできるものではない。いくら、「将来の利下げ余地を生む」とはいっても、短期的には、金融引き締めの効果が先に出て、住宅ローン金利の上昇にもつながる。11月に中間選挙を控えたトランプ大統領が許すはずがない。政策として俎上に載せるのは、どんなに早くても’27年以降だろう。
それでも、記者会見や講演会などでウォーシュ氏が触れるたびに、金相場にはボディーブローのように効いてくると思われる。これまでのような連日最高値更新、といったことは起こりにくくなるだろう。
今後の金相場の展開は、地政学リスクとウォーシュ次期議長のQTへの“本気度”との綱引きになるのではないか。’26年は、インフレは落ち着く見通しだが、地政学リスクは燻り続ける。イラン情勢に加え、ベネズエラの動向、トランプ大統領のグリーンランド併合推進など、材料に事欠かない。
それに対して、ウォーシュ氏がどこまで主張を通せるのか――これまで以上に、発言内容が注目される。早ければ’26年３月のFOMC（連邦公開市場委員会）に理事として参加する見通し。その前に、議会で公聴会が実施されるはずなので、まずは、そこでの証言に要注目だ。
乱高下でもNISAでの「積立」が最強なワケ
さて、そうした状況下、個人投資家は、どのように金に向き合えばよいのだろうか。あたりまえの結論で恐縮だが、NISAを活用した積立投資がベストだろう。
金価格が急落した直後、国内で金を販売する貴金属店に個人客が殺到したという。いわゆる“値ごろ感”というヤツで、急落をチャンスとみた個人投資家が多かったようだ。しかも、こうした動きは世界各国で起きた、というニュースが相次いだ。
だが、そもそも金は、国内の個人投資家にとっては、将来のインフレや円安に備える「守りの資産」。中長期的に投資する資産であり、短期的なキャピタルゲイン（値上がり益）を狙うものではない。金相場に習熟している人ならともかく、一般の投資家が“値ごろ感”で売買するのはリスクが高すぎる。積立投資が賢明だろう。
手数料最安！ NISAで買える「３本」
積立投資であれば、NISA口座を活用しない手はない。金投資ブームの影響で、信託報酬（運用管理費用）などのコストが割安な投資信託が、新たに登場している。代表的なものは、以下のとおり。すべて成長投資枠で投資可能だ。
上記の３本は、すべて「LBMA金価格」を指標とする、金を対象としたインデックスファンドとしては最もオーソドックスなタイプ。LBMA金価格は、ロンドン市場で取引される現物価格で、国際的な指標となっている（ちなみに『NY金』は先物価格）。
◇選ぶ基準は「純資産」より「信託報酬」
３本とも設定から比較的日が浅く、特に、マネックス・ゴールド・ファンドは’25年12月で’26年１月末時点の純資産残高は５億7000万円と少ない。純資産残高の少なさから、トラッキングエラーを気にする人もいるかもしれない。トラッキングエラーとは、投資信託の運用成績が、指標（インデックス）からどれだけ乖離しているかの度合いを示す数値のこと。運用の原資である純資産が少ないファンドは、安定的な運用がしにくくなるため、トラッキングエラーの数値は大きくなる傾向がある。
しかし、メジャーなインデックスに連動するタイプであれば、それほど気にする必要はない。例えば、マネックス・ゴールド・ファンドのように、すでに巨大な運用残高のある金価格連動のETFやETCといった海外の上場投資信託に投資することで、金価格に連動させるタイプであれば、少ない純資産でもトラッキングエラーを抑えることができる（このような運用スタイルを「ファンド・オブ・ファンズ方式」という）。
したがって、LBMA金価格に連動する金価格連動ファンドの場合、ファンド間では運用成績に有意な差はなく、信託報酬の割安なものを選ぶのが正解となる。あとは、NISA口座を開設している証券会社で取り扱いがあるかどうか、クレジットカードで積立投資をしてどのくらいのポイントが付くか、といった点をチェックしよう。また、金投資の意義から、「為替ヘッジなし」の選択をおすすめする。円安への備えにもなるからだ。
◇ETFにも“激安”信託報酬の商品が登場
上記の３本が、NISA口座がある証券会社で買えない人もいるだろう。もちろん、ほかのファンドを選んでもいいが、直接ETFに投資するという選択肢もある。オススメは、『ステート・ストリート・スパイダー ゴールド ETF（為替ヘッジなし）』。信託報酬は0.177％程度と、LBMA金価格連動ETFでは、東証上場では最安水準だ。
’25年11月の上場だが、ステート・ストリートは世界最大の金ETFの運用会社であり、運用に不安はない。ETFなら、株式と同様に、どの証券会社でも売買ができる。もちろん、NISAの成長投資枠で買える。
ただ、自動の積立投資の機能がない証券会社の場合、ユーザーが自ら注文を出す“手動”で積立をする必要がある。積立金額に多少のバラつきが出る可能性はあるが、運用成績をトータルでみればそれほどの問題にはならないだろう。それよりも、信託報酬の安さのメリットのほうが大きいはずだ。
繰り返しになるが、金投資は長期投資が前提。資産に組み入れる比率は、全体の５〜10％程度を目安としてほしい。
※本記事は、投資や資産運用の参考になる情報提供を目的とするもので、投資勧誘を目的としたものではありません。実際に投資を行う際の最終的な判断は、ご自身の責任で行ってください。そのため、記載内容を基にした投資判断によって発生する一切の損害については、ご自身が責任を負うものとし、運営者および情報提供・許諾者はいかなる責任も負わないものとします。なお、記載している株価やデータなどは、編集部でチェックしておりますが、投資の際にはご自身で確認してください。
取材・文：松岡賢治
マネーライター、ファイナンシャルプランナー／証券会社のマーケットアナリストを経て、1996年に独立。ビジネス誌や経済誌を中心に金融、資産運用の記事を執筆。著書に『ロボアドバイザー投資１年目の教科書』『豊富な図解でよくわかる！ キャッシュレス決済で絶対得する本 』。■X（旧Twitter）→@1847mattsuu
