日本を軽視などできるはずがない「軽視すれば痛い目にあう」＝中国メディア

• 急速に経済成長した中国では、「日本は衰退している」との印象があるという
• だが、中国メディアは日本を甘く見ることはできないと警鐘を鳴らした
• ハイテク分野では、高い競争力を有し、「米国に並ぶ」とも評されているそう

　１９８６年１２月から１９９１年２月まで続いたバブル景気。空前の好景気で日本中が浮かれていた雰囲気だったが、その後のバブル崩壊でいわゆる失われた２０年とも３０年ともいわれる経済低迷となった。一方、中国は日本と入れ替わるように急速に経済成長したため、中国人からすると「日本は衰退している」とのイメージがあるようだ。

　しかし、中国メディアの騰訊はこのほど、実際には日本は衰退してはおらず、ある面では世界をリードしているとする記事を掲載した。「日本を甘く見ることはできない」と警鐘を鳴らしている。

　記事が指摘した日本が世界をリードしている分野とは「ハイテク分野」であり、その総合的な競争力では米国に並ぶと主張し、記事は、中国の軍事専門家も日本のハイテク分野での研究開発能力は軽視できないと述べていると紹介している。日本は研究開発に多額の投資をしており、ハイテク分野の特許も非常に多いと伝えた。このほか、日本のイノベーション力をよく示すものとして、ノーベル賞受賞者数があると指摘。昨年までで２７人が受賞しており、欧米以外の国では日本人受賞者が最も多いと伝えた。

　ほかにも、量子技術や次世代通信ネットワークなどの分野で日本は高い競争力を有していると紹介。世界的な競争が激しくなっているなかで、日本はハイテク分野で今でも優位性を保持しており、「日本には実力があり、日本のハイテク分野における競争力は決して甘く見ることはできない」とし、甘く見れば痛い目にあう可能性があることを示唆した。

　国内総生産（ＧＤＰ）では中国に追い越され、伸び悩んでいる日本だが、ハイテク分野では目立つことなく着実に進歩を続けてきたといえるだろう。中国は米国とハイテク覇権争いを続けているが、日本に対しても警戒を強めているのかもしれない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）