カプコン「ｅスポーツ」の国内リーグ開催、収益安定化のポイントが明らかに

　人気格闘ゲーム「ストリートファイター」シリーズを開発するカプコンが２０１９年初頭、ゲーム対戦競技「ｅスポーツ」の大規模な国内リーグを開催した。自治体や企業を巻き込み、急激に市場が成長するｅスポーツ。だが一方で、収益性の確保など課題も多い。

　開催したのは「ストリートファイターリーグ　ｐｏｗｅｒｅｄ　ｂｙ　ＲＡＧＥ」。大きな特徴は、３対３のチーム戦形式だ。選手同士の相談や、相手チームとの駆け引きといった様子は、ドキュメンタリーとしてオンライン配信。観客の興味を、コンテンツだけでなく“選手”にも向けさせた。綾野智章プロデューサーは「大会が間延びするという従来の欠点を、逆に強みに変えた」と狙いを語る。

　現在、ｅスポーツ単独で黒字化が困難なことが、業界として大きな課題だ。収益源はスポンサー料が大半を占め、放映権料、チケット・グッズ販売と続く。収益安定化にはチケット・グッズ販売を増やすことが不可欠。だからこそ、オンライン配信などを活用し、いかに「スポーツ」として盛り上がりを演出するかが重要な戦略となる。

　ｅスポーツは性別や年齢の差を問わず競技でき、会場設営費も比較的安い。そのため自治体を巻き込めば、地域活性化の効果も期待できる。既に同社は、１９年度中に複数自治体とイベントを計画中だ。

　ただ、ゲームをスポーツとして扱うことについては、やはり賛否両論ある。それだけに同社の戦略には、今後も注目が集まるだろう。（大阪・園尾雅之）