2017年のメディアに何が起きるか？テレビもSNSも「メルトダウン」したあとの世界

2017年3月8日 10時0分

米大統領選挙では、伝統的なメディアに対する信用が落ち込み、たくさんのフェイクニュースがネットに流れた。メディアのこれからを考えるために抑えておくべき、「2016年にメディアに起きたこと」。

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従来からの報道機関は、しばらく前から苦境に立たされている。ウェブパブリッシングや無料コンテンツが、かつて愛されていた雑誌や新聞を浸食し始めて久しい。生き残ったメディアは新しいビジネスモデルを試み、報道機関の運命を握っているソーシャルメディア・プラットフォームの気まぐれに耐えるしかない。

2016年は、米国メディアにとってとりわけ大変な年だった。大統領選挙のおかげで、オンライン上の「部族」的な意識がいつも以上に煽られ、伝統的なメディアに対する国民の信頼は過去最低に陥った。ギャラップの世論調査では、メディアを「非常に信頼している」、または「かなり信頼している」と答えた人は32パーセントにとどまった。そしてこの「信頼の欠如」が、誤情報という疫病が生まれ蔓延する格好の培養皿となった。

そこに登場したのが、フェイクニュースと、極端に党派的なウェブサイトだ。彼らは、それと分かりにくい誇張や、まったくの嘘を、喜んで広めた。真実である必要はなかった。国民はすでにファクトチェッカーへの信頼をなくしていた。人々がすでに信じていることをいくつか組み合わせて、真実だと承認すればいいだけだった。そうすればみんなが共有してくれる。より多くの人がニュースを共有すればするほど、Facebookユーザーのニュースフィードでの優先順位が上がることになる。BuzzFeedのある分析によれば、フェイクニュースに対するソーシャルサイトでの反応はどんどん増え、8月までには、19の主要報道機関のトップニュースを合わせたものを上回った。

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かくも素晴らしき新世界においては、ドナルド・トランプのような候補者が当選するのも不思議ではない。主流の報道機関やファクトチェック組織、あるいはヒラリー・クリントン陣営が、頻繁に発信されるトランプの嘘を懸命に訂正する一方で、トランプ候補の支持者たちはソーシャルメディアのフィード上で、トランプ候補や彼と争ったクリントン候補について、まったく違う情報を提供されていた。

しかし、こうした実存的危機に直面しているのは、Facebookを含むこれらの新しいメディアプラットフォームだけではなかった。同じことはテレビの世界でも起こっていた。2015年7月、トランプ候補がトランプタワーのエスカレーターを下りてロビーに行き、大統領選への出馬を表明した運命のあの瞬間から、CNNやMSNBCのようなケーブルニュースのネットワークは、ずっと同氏を報道し続けた。9月までにトランプ候補が主流テレビネットワークで報道された頻度は、同氏の次に露出の多かった医学博士のベン・カーソン（大統領選挙で黒人初の共和党候補となったが、2016年3月に選挙戦から撤退した）の10倍だった。大統領選が終わるまでに、トランプがテレビで報道された回数は126万回で、ヒラリー・クリントンの2倍だった。

当初、CBSのレス・ムーンヴェス会長はこう語っていた（おそらくあとで後悔しただろう）。「トランプ候補の露出過多は、米国にとってはよくないかもしれませんが、CBSにとってはとてもよいことです」

無益な抵抗

トランプが大統領候補の本命であることが明らかになると、ケーブルテレビなどは、画面の下に字幕を頻出させて、その場でトランプ候補の発言のファクトチェックを試みたが、はかばかしい成果はなかった。たとえば「トランプ：日本が核を持つべきだとは決して言っていない（言った）」、「トランプの息子：父はフマユーン・カーン（イラクに派遣されて戦死したイスラム系米国人）の遺族に謝罪した（していない）」などだ。努力は素晴らしいが、チャンネルを変えていなかった人にとっては、トランプ候補がしばしば主張したように、メディアがトランプ候補への嫌がらせを繰り返しているように見えたのだ。

無益な抵抗は、それだけではなかった。メディアへの不信感が強まると、トランプは、自分の情報を発信するメディアを立ち上げた。Twitterで重大な発表や重大な侮辱を行い、自身のフィードを、ときにほかの記者たちと競争する場所、ときに情報源にしていった。Facebookにおける攻撃的なデジタル広告キャンペーンで支持者を拡大したことも、当選を後押しした。本人から直接、熱のこもったアップデートを頻繁に受け取ることができるのに、他者の解説だらけのウェブを必要とする有権者がいるだろうか。

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そして12月になった。トランプ候補はまだツイートを続け、報道機関への信用をさらに貶めようとしていた。報道機関は、未来の大統領のツイートが速報に値するか、暴言とみなされるべきかを、瞬時に見極めようとしていた。一方、フェイスブックCEOのマーク・ザッカーバーグはついに、「ひょっとするとFacebookは、当初考えていたよりも、人々の政治理念に影響を及ぼしているかもしれない」という考えをもつに至った。ザッカーバーグCEOは12月中旬、偽のニュースサイトはもうFacebookで宣伝することはできなくなると発表した［日本語版記事］。偽のニュースをもっと簡単に見つけられるよう、発見、検証、報告するツールを展開するというのだ。

それは“始まり”ではある。しかし、メディア業界にとって苦しい1年が過ぎた現在、さらに厳しい時代はこれからやって来る。もし2016年が、あらゆる形態と規模の組織や機関を壊す年だったとすれば、2017年は、そのかけらを拾い、今度はどう組み立てればよいかを考える年になるだろう。