医薬品開発の裏で起きている、生物資源を巡る新たな「植民地主義」の実態
西アフリカで2014年にエボラ出血熱の大流行が発生した際、医療従事者たちは患者や感染が疑われる人から数十万人分の血液サンプルを集めた。それはすべて、11,000人以上の命を奪うことになった大流行を止めるためだった。
流行の収束後、サンプルのほとんどは破棄されたはずだった。ところが、英紙『テレグラフ』の報道によると、その数千ものサンプルは破棄されることなく、西アフリカから国外へと運び出されたという。サンプルの現在の所在は明らかになっておらず、テレグラフの情報開示請求は英国政府により却下されている。だが、欧米の国家保健機関および製薬会社の管理下にある可能性があると考えられている。
サンプルが国外に持ち出された事実は、スキャンダルに発展しつつある。欧米諸国がこれらの素材をもとに診断法や治療法を確立した場合、そうした製品はサンプルの採取地では入手不可能なほど高価になる可能性があるからだ。
サンプル提供国に成果が還元されない新薬開発
発展途上国は以前から、先進国の政府と企業は途上国の生物資源にも対価を支払うべきだと抗議を続けてきた。対価が支払われないこうした慣行を、途上国の人々は、バイオプロスペクティング（生物資源探査）の時代における新たな植民地主義だとみているのだ。
先進国はいま、かつて収奪していた貴金属や木材、鉱物資源のかわりに、微生物などの生物資源を採取している。こうした行為に対する途上国の抗議は一顧だにされないことが多い。しかし少数ながら、発達しつつある国際的ルールを根拠として、もてる国々に資源を奪われたと主張する国々が反撃に転じ、勝利を収めたケースもある。
例えば2007年、インドネシアは鳥インフルエンザH5N1株（当時は致死率50パーセントを超えていた）のサンプルを国外の研究所ネットワークに提供することを拒んだ。オーストラリアのある企業がインドネシアのインフルエンザウイルス株を無断で入手し、試験用ワクチンを開発したことをインドネシア保健相が知り、抗議のためにサンプルの提供を停止したのだ。このワクチンがインドネシアで入手できなくなることを危惧しての行動だった。
こうした懸念が現実のものであることを示したのが、インフルエンザワクチンを巡る2度目の衝突だ。09年、異なるウイルス株のH1N1が世界的大流行を引き起こし、以前と同じくワクチン開発競争が巻き起こった。しかしまもなく、ウイルス株の発祥地である環太平洋諸国には、ワクチンを入手できる見込みはほとんどないことが判明した。製薬会社が本社を置く裕福な欧米諸国からの先行注文が、新ワクチンの供給を独占してしまったのだ。
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名古屋議定書の限界と課題
相互に関連したこれらのワクチン危機のあと、世界保健機関（WHO）は、「パンデミックインフルエンザの事前対策の枠組み（Pandemic Influenza Preparedness. Framework、PIPF）」をつくった。加盟国に対して、ウイルス株とそこから開発されたワクチンの公平な共有を求める内容だった。実践面では、ワクチン製造企業との交渉で利益の一部をウイルス株の発祥国に還元し、これらの国々がパンデミック対策を強化できるようにするという合意を取り付けた。
この合意でカヴァーされるのはインフルエンザだけだが、この種の合意のグローバルモデルとして利用できるだろう。しかしこれは「貧しい国が自国の生物資源の支配権を富裕国に奪われる」という、さらに大きな問題を解決するものではない。こうした状況に対処するための国際協定であるはずの名古屋議定書は、十分に支持されているとは言いがたい。
名古屋議定書の正式名称は、「遺伝資源の取得の機会及びその利用から生ずる利益の公正かつ衡平な配分に関する名古屋議定書」。1993年発効の、生物多様性に関する条約（生物多様性条約）の補足的合意のひとつとして、2014年に発効したものだ。同条約のテーマのひとつに、生物資源の採取における公平な取り扱いがあり、名古屋議定書はその執行の枠組みを提供している。
生物多様性条約には世界のほとんどの国が署名・批准しており、名古屋議定書にも約100カ国が署名・批准した。そのなかには主要なワクチン生産国も含まれる。ただし米国は例外で、生物多様性条約に署名したものの批准はしておらず、したがって議定書が定める法整備を行なっていない。
名古屋議定書は署名国に対し、「遺伝の機能的な単位を有する植物、動物、微生物その他に由来する素材」の商業利用から得られた利益を、遺伝資源の提供国と共有することを要請している。一見、この規定は明快だ。自然にある物質から製品を開発したなら、その利益や売上の一部は、物質が採集あるいは栽培された場所に還元すべきであるという考えが、そこにはある。
しかし、エボラウイルスなどの病原体に当てはめるとなると、話はややこしい。というのも、条約の目的は、生物多様性や動植物資源を保護することだからだ。制定当時、パンデミックは考慮されていなかった。インフルエンザは1968年、エボラ熱は76年を最後に、長らく大流行が発生していなかったのだ。
現在危惧されているのは、議定書をウイルスや細菌にまで拡張することにより、必要なペーパーワークが増え、伝染病への対応に遅れが生じることだ。中国は18年秋、新型インフルエンザ株のサンプルを米国と共有することを停止した。一部の研究者は、名古屋議定書の面倒な規定がこの停止の原因だと指摘している。
議定書に関するWHOのFAQにも、慎重な言い回しながら、否定的なニュアンスが見受けられる。「名古屋議定書の施行は、例えばそれが多数の複雑で時間のかかるプロセスを要求するものである場合、病原体の共有に影響を及ぼす可能性がある」
医療への不信感は根深く残る
とはいえ、議定書に不備があるからといって、問題を先送りにすることはできない。この問題が解消されなければ、途上国の人々は自分たちが先進国から治験参加者のように扱われていると考え、不信感や不公平感をたびたび募らせる可能性がある。
苦い教訓となるのが、1996年に起きたトロバンと呼ばれる抗生物質に関する一件だ。当時ナイジェリアで流行中だった髄膜炎に対し、未承認の抗生物質トロバンの治験が搾取的なかたちで実施された［編註：11人が死亡、多数の子どもに重い障害が起きたとしてナイジェリア政府は2007年、製薬大手ファイザーを訴えた］。この事件は、『ナイロビの蜂』として小説化や映画化がされている。
この治験と後遺症は、約10年後に重大な事態へと発展した。事件の印象が強く残るナイジェリア北部では、2003年にポリオワクチン排斥運動が広まり、サハラ以南のアフリカにポリオ再発の種をまいたのだ。
「資源の搾取」を繰り返してはならない
また、生物資源に対する発展途上国の主権行使をいまこそ真剣に受け止めなければ、そのフラストレーションは過去に収奪された生物資源に対する賠償請求へと発展する可能性もある。
先進国の薬局方（医薬品に関する品質規格書）のなかに、他国からもち込まれた天然資源由来の薬剤がどれだけあるか、考えてみてほしい。1960年代には、製薬会社が外交官や宣教師に探査を依頼することは日常茶飯事だった。クロラムフェニコール（ベネズエラの堆肥から）、バンコマイシン（ボルネオの泥から）、ダプトマイシン（トルコの土から）といった成果は、こうした探査の賜物だ。
今世紀半ばにがんの化学療法の先駆けとなった、ビンクリスチンやビンブラスチンは、マダガスカル原産の植物ニチニチソウから抽出された。最初の抗マラリア薬として1世紀にわたって利用されてきたキニーネは、アンデスに自生するキナの木からつくられた。
名古屋議定書は、発展途上国が過去にさかのぼって、収奪された資源に対する補償を求める手段を提供するものではない。だからといって、途上国の人々があきらめるとは限らない。インド政府は95年、米国企業に対して、ターメリックとニームの木から生成された物質の特許を放棄させた。仏領ギアナは2016年、フランス政府に対し、同地域原産の灌木から採取される新たな抗マラリア成分に対する権利と利益を共有することを認めさせた。
伝染病流行の発見と対策が、後手に回ってはいけないのは当然だ。しかし、流行が収束したあとで、公衆衛生分野における既得権益者が感染被害国の貢献を認めることも、同じくらい重要である。貢献の具体的な中身が、血液や組織のサンプル提供なのか、それとも鉱物や植物といった資源なのかは関係ない。
対価を払わない「資源の搾取」は過去の罪であるべきだ。それを現代で繰り返してはならない。
マリーン・マッケーナ｜MARYN MCKENNA
『WIRED』US版アイデアズ・コントリビューター。医療ジャーナリスト。耐性菌をテーマにした『WIRED』US版のコラム「Superbug」へ寄稿してきたほか、公衆衛生や世界の食糧政策について執筆を行う。ブランダイス大学の研究所であるSchuster Institute for Investigative Journalismのシニアフェロー。著書に、米国疾病対策予防センター（CDC）の一部門として世界中の病気の流行やバイオテロの攻撃を追跡し、防止するための政府機関伝染病情報サービス（EIS）の活動をリアルに描いた『Beating Back the Devil』などがある。
