![[画像] 都市は「自由」を手放すのか？──『WIRED』Vol.20「人工知能＋未来都市」2大特集・特別保存版 刊行に寄せて](https://image.news.livedoor.com/newsimage/d/4/d4723_126_vol20_city1.jpg)
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パリの同時多発テロに関する一報が入ってきたのは、本号の最終校了日の前々日にあたる土曜日だった。折しも、本号の第2特集が「都市」をテーマにしたものだったため、それまでつくってきた記事が、この事件によって「平時」の脳天気な話に思えはしないかと事件の悲惨さはもとより、そのことでも暗鬱な気分になった。
都市は自由で、オープンで、余白のなかに遊びが満ちてくるようなものとして構想されねばならない。というのが、ざっくり言ってこの特集のテーマだ。そして、そうした例として、アメリカやロンドン、パリなどの都市の事例が少なからず紹介されている。20世紀型の「管理」をもって都市を運営するのではなく、より可変性が高く、柔軟で、スピーディな、より「レスポンシヴ」な都市のありようが、いま世界中では構想されている。
UberやAirbnbに代表されるようなレスポンシヴ・ビジネスによって都市空間は、「住居は住居」「オフィスはオフィス」、もしくは「タクシーはタクシー」「配送車は配送車」といった明確な分類をもたないものに変容し、使う人のニーズによって絶えず姿や目的を変える複合的なものとなっていく。それは、ハードウェアインフラによって規定されてきたいままでの都市のつくりかたを根本から変え、もっと複雑で錯綜した、言い方によっては、よりしなやかなものへと変えていき、それが、都市をより一層多様化させ、その多様性が、都市をドライヴするエネルギーになっていく……はずだった。
しかし、都市のど真ん中で起きた今回のテロ事件は、そうした融通無碍な新しい都市の内に本質的な脆弱性が潜むことを、改めて明らかにする。「オープン」な空間は、善意に対してのみ、開かれるわけではない。それは悪意や、暴力をも引き入れることになる。本号のうちで、ポジティヴに、明るい期待をもって語られた未来の都市は、このような事件を受けてセンサーによって絶え間なく市民が監視される、音も形もないディストピアへと傾斜していくことになるのだろうか。
デジタルネットワークは、中央集権的に編成されてきたヒエラルキーを解体し、より分散型で、デモクラティックな組織構成やネットワークの編成を可能にした。上述した都市のありようは、まさにこうしたモデルを背景に構想されてきたものだ。デジタルネットワークの融通無碍な自在さは、そのまま、あらゆる社会組織に適応される。そしてテロ組織の活動もまた、まさにこうしたモデルにのっとって行われる。
彼らは、超大国の並みいる諜報機関や国境の概念をあざ笑いながら、変幻自在に地球上を移動する。オンラインゲームを使って情報をやりとりし、SNSを用いて自らの活動を喧伝する。彼らは、ぼくらが普段生きているデジタルライフを、そのまま、ときにははるかに高度なやり方で、ある意図に向けて極めて効率的に作動させる。スマホがぼくらの暮らしを飛躍的にモバイル化したのであれば、テロ組織だって変わらない。テロ組織のなかでだって「シェアエコノミー」は立派に成り立つ。
都市をテーマに常に鋭い批評を投げかけるマイク・デイヴィスの本に『自動車爆弾の歴史』というものがある。テロ組織や反政府・反対制ゲリラたちが、いかに都市のなかでクルマというものを「兵器」として使用してきたかを綴った興味深い本だが、そこで、クルマは「貧者の空軍」と呼ばれている。国家が有する軍隊・警察の強大な武力に対して、クルマは、一般市民の手に届く格好の兵器となる。しかも、誰もがもっている、という意味で、その存在は極めてステルスなものだ。クルマというテクノロジーの「想定された」使い方ではないが、そのテクノロジーが民主化され、一般化されたことの帰結として「自動車爆弾」はある。どんなテクノロジーだって、ちょっとしたハック＝工夫によって、たやすく兵器となる。
最新の技術は、それが開発された当初は、製作に手間もコストもかかり、ゆえに強大な権力を持つ者（国家とか巨大企業とかお金持ちとか）の管理下にある。けれども、それが広まってゆけば、次第にコストは下がり、より多くの人の手にわたる。『テクニウム』という本のなかで、ケヴィン・ケリーは、そうした一般化の趨勢を「テクノロジーというものの本性＝欲望」（『テクニウム』の原題は「What Technology Wants? ＜テクノロジーは何を求めているか？＞」だ）とみなしているが、テクノロジーというものがもつそうした性向は、使用する相手を選ぶことなく、人の社会に入り込んでは、ただ広まることを目的としてのみ広まってゆく。そして、その趨勢をとどめることは、とても難しい。かつては一部の空軍の持ち物だったドローンが、もはや軍隊にのみ許された「贅沢」ではなく誰にでも購入可能なものであるのはいい例かもしれない（これこそ、きっと「貧者の空軍」の名にふさわしい）。なんにせよ、テクノロジーは、使う人も、使われ方も選ばない。人がテクノロジーを選び、その使い方を決めるのだ。
デジタルテクノロジーの恩恵は、しばしば「民主化」という言葉で語られる。アラン・ケイからスティーブ・ジョブズへといたる、デジタルテクノロジーの偉大な先達たちの構想は、中央集権的に組み上げられた産業社会に抗って、自分たちの手に「力」を取り戻すことを願った。それは、アメリカの根本の理念としてある「民主主義」の考え方と、もちろん、シンクロしている。けれども、テクノロジーの「民主化」は、彼らが考えていたものよりも、はるかにラジカルなものとして世に現れる。テクノロジーの「民主性」は、政治理念としての「民主主義」などにはお構いなしに、あらゆる政治理念に対して開かれる。スマホやSNSは、自明のこととして「民主主義」に結びついているわけではない。スマホやSNSのラジカルさは、いとも簡単に「民主主義」を打倒する道具としても使われてしまうところにある。
テクノロジーには、節操もなければ理念もない。そして、ぼくらは、そういうものを銘々、自分の手のなかにもっているのだ。
本号の都市の特集のなかに、ニューヨークのタイムズスクエアの活性化を図る組織「タイムズスクエア・アライアンス」の代表を務めるティム・トンプキンズが登場する。彼が主導したイヴェントに、タイムズスクエアで、数千人の市民が一斉にヨガを楽しむ、というものがある。今回のパリでの事件を受けて、ぼくは、例えばそんなイヴェントがターゲットになったことを想像してゾッとしたのだった。
ケヴィン・ケリーをして人類最大にして最も複雑と言わしめた「都市」というテクノロジーが、その本性として、さらにオープンかつ「民主的」なものとなり、「管理」の眼がますます行き届かなくなるのであれば、それは、今後一層無防備なものになっていくのかもしれない。そのとき、テクノロジーは、おそらくそこを行き交う人びとの安全を見守る上で、多大な貢献をすることができるはずだ。しかしやり方次第では、都市は、かつてよりももっと管理された、行き詰まるような空間となってしまうこともありうるだろう。
いずれにせよ、タイムズスクエア・アライアンスの活動は、9.11以降のニューヨークで生まれたものであることは忘れるべきではないのだろう。未曾有の惨劇に見舞われた都市は、十年以上もの苦悶の結果として、みんなで、街中で、ヨガをしたり、オペラを観たりすることを選んだ。それは、もちろん、強大な軍事力の庇護のもとに行われる安全なアクティヴィティではあるかもしれない。けれども、都市におけるリスクマネージメントの新たな試みとしての意義が、ひとつのテロによって、失われたわけではないと思いたい。
「テロ撲滅」と引き換えに、都市は「自由」を手放すことになるのだろうか。
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